【調査データ】 7種類のテレワーク方式の導入率
2022年6月1日~2022年6月3日でインターネットアンケート調査(企業ネットワーク及び関連システムに関する調査)を実施し、1,114件の回答を得ました。
この記事は、その結果の中から総務省のテレワークセキュリティガイドライン(第5版)で紹介されている「7種類のテレワーク方式」について、それぞれの採用率について整理しています。
リモートアクセス/テレワークシステムの実現方式
設問
現在運用中の「リモートアクセス/テレワークシステム」について、その実現方式を確認しました。
現在運用中の「リモートアクセス/テレワークシステム(VPNなど)」について、その実現方式について全てお答えください。また、その中で最も導入規模の大きいものを1つお選びください。 |
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リモートアクセス/テレワークの実現方式(全て)
テレワークの対象とする業務の範囲は企業によって異なります。また、業務ごとに適するテレワーク方式も変わってくるため、複数の方式を組合せ・併用する企業も珍しくありません。
まず、採用しているリモートアクセス/テレワークシステムを全て選んで頂いた結果です。
リモートアクセス/テレワークシステムで採用している実現方式としては「VPNで社内システムに遠隔アクセス」が68.8%と最も多く、「社内の業務PCを遠隔操作(リモートデスクトップ)」(52.1%)、「VDI(仮想デスクトップ基盤)上の端末を遠隔操作」(35.1%)、「クラウドサービス上の業務システムを利用」(34.3%)と続きます。
もっとも回答数の多かった「VPNで社内システムに遠隔アクセス 」は、遠隔から社内ネットワークに接続させる要素技術のため、他の方式と組み合わせて利用されることの多い方式でもあります。
また、「社内の業務PCを遠隔操作(リモートデスクトップ)」と「VDI(仮想デスクトップ基盤)上の端末を遠隔操作」は、(操作対象の端末の管理形態は異なりますが)利用者側から見ると類似点の多い方式です。
リモートアクセス/テレワークの実現方式(1つ)
様々な方式があり、組合わせて利用することも多いリモートアクセス/テレワークですが、そのなかで最も導入規模の大きなもの「1つ」選んでいただきました。
「VPNで社内システムに遠隔アクセス」が44.3%と最も多く、「社内の業務PCを遠隔操作(リモートデスクトップ)」(18.3%)、「VDI(仮想デスクトップ基盤)上の端末を遠隔操作」(13.9%)と続きます。
遠隔から社内ネットワークに接続する「VPNで社内システムに遠隔アクセス」は、既存の社内ネットワークい・システムへの変更も軽微で、手軽にテレワーク環境が実現できるため採用している企業も多くあります。しかし、テレワーク端末に業務データ(機密情報)を持ち出すことになります。盗難や紛失、不適切利用に対しての対策は不可欠です。
7種類のテレワーク方式の採用率
VPN方式
従業員数【50人以上200人未満】で44.3%、続く【200人以上1000人未満】で41.7%、【1000人以上5000人未満】で44.4%、【5000人以上】では46.8%となっています。
リモートデスクトップ方式
従業員数【50人以上200人未満】で20.6%、続く【200人以上1000人未満】で18.5%、【1000人以上5000人未満】で18.8%、【5000人以上】では15.6%となっています。
仮想デスクトップ(VDI)方式
従業員数【50人以上200人未満】で7.0%、続く【200人以上1000人未満】で14.6%、【1000人以上5000人未満】で18.0%、【5000人以上】では15.6%となっています。
セキュアコンテナ方式
従業員数【50人以上200人未満】で4.8%、続く【200人以上1000人未満】で3.1%、【1000人以上5000人未満】で3.3%、【5000人以上】では4.8%となっています。
セキュアブラウザ方式
従業員数【50人以上200人未満】で8.8%、続く【200人以上1000人未満】で10.6%、【1000人以上5000人未満】で6.7%、【5000人以上】では5.6%となっています。
クラウドサービス方式
従業員数【50人以上200人未満】で12.3%、続く【200人以上1000人未満】で9.4%、【1000人以上5000人未満】で6.3%、【5000人以上】では9.2%となっています。
スタンドアロン方式
従業員数【50人以上200人未満】で1.8%、続く【200人以上1000人未満】で1.6%、【1000人以上5000人未満】で1.7%、【5000人以上】では2.0%となっています。
調査データの引用について
本サイトに掲載している調査結果・図版は、出典元として「ネットアテスト(https://www.netattest.com)」を明記いただくことで引用できます。
ご利用に際してのご連絡は、事前・事後ともに不要です。
今後のビジネスの検討や、ウェブ記事・プレゼンテーション・企画書内で示す補足データとして是非ご活用ください。
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