ICTとは？ 10分でわかりやすく解説

ICTという言葉はよく聞くものの、「ITと何が違うのか」「自社の業務改善にどうつながるのか」が曖昧なままのケースも少なくありません。この記事では、ICTの基本から、ビジネスで効果が出やすい活用領域、導入時につまずきやすい論点（セキュリティ・移行・人材・投資評価）までを一通り整理します。読み終える頃には、自社の課題に対して「どの領域から手を付けるべきか」「何を前提に検討すべきか」を判断できるようになります。

ICTとは何かをわかりやすく解説

ICTの定義と意味

ICTは、Information and Communication Technology（情報通信技術）の略語です。コンピューターで情報を扱う技術（IT）に加え、ネットワークや通信によって人・組織・システムが情報をやり取りする技術（Communication）まで含めて捉える考え方です。

実務では、「社内システムを整える」だけでなく、「拠点や在宅を含む働き方全体を、ネットワークと仕組みで支える」といった文脈でICTが用いられます。たとえば、クラウドサービスの利用、Web会議、チャット、モバイル端末の業務利用、IoTによる遠隔監視などは、通信を前提に価値が成立するため、ICTの代表例と言えます。

ICTを構成する要素技術

ICTは単一の技術ではなく、複数の要素が組み合わさって価値を生みます。代表的な要素は次のとおりです。

• コンピューター技術（ハードウェア、OS、業務アプリ、SaaSなど）
• ネットワーク技術（有線・無線、インターネット接続、社内LAN、VPN/ゼロトラスト接続など）
• データ基盤（データベース、DWH、ログ管理、データ連携/API、ETLなど）
• セキュリティ技術（認証・権限管理、暗号化、監査ログ、EDR、脆弱性管理など）
• 活用技術（分析、BI、AI/機械学習、RPA、IoT、デジタルツインなど）

ポイントは、「どれか1つを入れれば終わり」ではなく、目的に応じて組み合わせを設計することです。たとえば、データ活用を進めたいのに、収集・連携の仕組みや権限管理が不十分だと、効果が出にくくなります。

ICTの目的と期待される効果

ICTの目的は、情報の収集・処理・共有・伝達を“業務の流れ”に組み込み、品質とスピードを上げることにあります。よく挙げられる効果を、実務での見え方に寄せて整理すると次のとおりです。

1. 業務の効率化（入力・転記・集計・申請など定型作業の削減）
2. コミュニケーションの改善（確認待ちの短縮、判断の材料が揃う）
3. 情報共有の標準化（最新版管理、属人化の解消、監査性の向上）
4. 意思決定の質向上（現状の見える化、異常検知、予測や根拠の提示）
5. 新しい提供価値の創出（オンライン化、パーソナライズ、データ起点のサービス）

ただし、ICTは魔法の杖ではありません。導入しただけで成果が出るわけではなく、「業務のどこを変えるのか」「運用で守るべきルールは何か」をセットで決めることが重要です。

ICTの歴史と発展の経緯

ICTの発展を一言でまとめるなら、「計算機の普及」から「ネットワーク前提の業務」へ、そして「データを使って改善を回す段階」へと重心が移ってきた、という流れです。

• PCの普及：個人や部門単位での情報処理が一般化
• インターネットの普及：メールやWebを前提に情報共有が加速
• モバイル・クラウド：場所や端末に縛られず業務を行える環境が拡大
• IoT・データ活用・AI：現場データを収集し、分析・自動化で改善を回す方向へ

現在は「クラウド化＝終わり」ではなく、クラウドを前提にセキュリティ、ガバナンス、運用を整え、継続的に改善できる体制づくりが問われる段階に入っています。

ビジネスにおけるICT活用のメリット

ICTのメリットは多岐にわたりますが、現場で実感しやすいのは「時間のムダが減る」「情報が探せる」「判断が速くなる」といった変化です。ここでは、よくある効果を具体像とあわせて整理します。

業務の効率化とコスト削減

ICTが効く場面は、定型作業が多い業務や、複数部署をまたぐ手続きが多い業務です。たとえば次のような改善が起こり得ます。

• 申請・承認の電子化で、紙・押印・回覧の待ち時間を削減
• 経費精算や請求処理の自動化で、入力ミスや差し戻しを減らす
• RPAで転記作業を減らし、担当者は例外処理に集中できる
• クラウド利用で、サーバー調達・保守の負担を平準化しやすい

「人を減らす」よりも「ムダとミスを減らし、重要業務に時間を戻す」という設計のほうが、導入後の反発も少なく、定着しやすくなります。

情報共有とコミュニケーションの円滑化

情報が共有されない原因は、「共有の仕組みがない」だけでなく、「どこに何を置くか決まっていない」「最新版が分からない」「権限が複雑で探せない」といった運用面の問題も多いものです。ICTツールを使う際は、次の観点を合わせて整えると効果が出やすくなります。

• 情報の置き場所（ドキュメント管理、ナレッジベース）
• 共有単位（部署、プロジェクト、機密区分）
• 連絡手段の使い分け（チャット、メール、会議、タスク）
• 議事や決定事項の残し方（検索できる形で残す）

「連絡が速い」だけでなく「後から追える」ことが、組織の生産性を底上げします。

データ活用による意思決定の迅速化

データ活用は、まず「見える化」から始まります。売上・在庫・稼働・問い合わせなど、事実がタイムリーに見えれば、判断の質が上がります。たとえば以下のような形です。

• 販売データの分析で、需要変動に合わせた在庫・販促を調整する
• 問い合わせ履歴の分析で、FAQや製品改善につなげる
• 設備の稼働データを監視し、異常兆候が出た段階で点検する（予防保全）

注意点として、データが増えるほど「正しい解釈」が難しくなります。指標の定義（何をどう計算するか）や、意思決定に使う範囲（参考情報か、判断基準か）を決めないと、分析が現場の不信につながることもあります。

新たなビジネスモデルの創出

ICTは、既存業務の効率化だけでなく、提供価値そのものを変える力も持ちます。たとえば次のような変化です。

• サブスクリプション型の提供（必要な分だけ利用し、継続的に改善する）
• オンライン完結（契約・申込・サポートまでをデジタル化する）
• データ起点のサービス（利用状況に応じた提案、故障予兆の通知など）

「新しい売り方」だけでなく「提供後の改善を回せる」ことが、ICTが生む競争力の中核になりやすい点です。

ICTを導入・活用する際の課題と対策

ICTは効果が大きい一方で、「導入したのに使われない」「運用が回らない」「セキュリティが不安」といったつまずきも起こりがちです。ここでは、代表的な課題と、現実的な対策の方向性を整理します。

セキュリティ対策と情報漏洩リスクへの備え

ICT活用が進むほど、クラウド・モバイル・外部共有などの経路が増え、攻撃面（アタックサーフェス）も広がります。必要なのは「何となく強化」ではなく、守る対象と運用を決めることです。

• 情報資産の棚卸し（重要データ、個人情報、機密文書など）
• アクセス制御（最小権限、役割ベース、退職・異動時の権限更新）
• 多要素認証や端末管理（不正ログインや紛失対策）
• ログの取得と監視（後追いできる状態にしておく）
• 教育（標的型メール、共有設定ミス、パスワード使い回しの防止）

「強い仕組み」より先に「守る範囲と運用ルール」を決めておくと、現場にとっても納得しやすく、継続しやすくなります。

レガシーシステムからの移行とデータ連携

レガシー移行は技術課題に見えますが、実際は業務の前提（入力項目、承認経路、マスタ管理）を見直す必要が出てきます。移行で失敗しやすいポイントを避けるには、次の考え方が有効です。

1. 移行範囲を切る（全置換ではなく、まずは周辺から段階的に）
2. データの品質を確認する（重複、欠損、名称揺れを放置しない）
3. 連携方式を設計する（API、ファイル連携、ETLなど、現実的な手段を選ぶ）
4. 並行稼働とテストを確保する（本番影響を避け、現場検証の時間を取る）

特にデータ連携は、導入後の運用負荷を左右します。「手作業の連携が残る」「例外処理が多い」と、現場の負担が戻ってしまうため、業務フローとセットで設計することが重要です。

社員のICTリテラシー向上と教育

ICTが定着しない原因は「難しいから」だけではありません。「なぜやるのか」「やらないと何が困るのか」が共有されないまま、使い方だけ教えると形骸化しやすくなります。効果が出やすい進め方は次のとおりです。

• 目的を一言で言える状態にする（例：申請の滞留を減らす、情報の最新版問題をなくす）
• 職種・役割別の教育にする（管理者、一般、情シス、現場責任者で内容を変える）
• 問い合わせ窓口とFAQを用意し、初期のつまずきを放置しない
• 「使った人が得をする」運用にする（テンプレ、ショートカット、成功事例の共有）

教育は導入前より、導入後の3か月が勝負になりやすい点も押さえておくとよいでしょう。

ICT投資対効果の測定と評価

ICT投資は、費用が見えやすい一方で、効果が「時間短縮」「ミス削減」「判断の質」といった形で現れ、数値化が難しいことがあります。そこで、導入前に「何がどう改善したら成功か」を決め、定期レビューできる形にします。

「費用対効果」だけでなく「使われているか」「運用が回っているか」を評価に入れると、改善の打ち手が見えやすくなります。

自社に合ったICT活用の進め方

ICTは、ツール選びよりも「進め方」で失敗が分かれます。ここでは、導入前の整理から、導入後の改善までを一連の流れとして押さえます。

自社の課題とニーズを明確にする

まずは、現場で起きている困りごとを具体化します。たとえば「情報共有が遅い」という課題でも、原因は次のように分かれます。

• 探せない（置き場所が分散している／検索できない）
• 信じられない（最新版が不明／更新ルールがない）
• 共有できない（権限が複雑／外部共有のルールがない）

課題の粒度が揃うと、必要な機能や運用ルールも見えやすくなります。現場ヒアリングは「不満を聞く場」ではなく、「何が起きていて、どこで止まっているか」を具体化する場として設計するのがコツです。

ICT活用の目的と期待効果を設定する

目的は、できるだけ業務に紐づけて設定します。例としては次のような形です。

• 経費精算の差し戻し率を下げる
• 承認の滞留を減らし、締め処理の遅延をなくす
• 問い合わせ対応の一次回答率を上げる
• 在庫差異を減らし、欠品・過剰在庫を抑える

目的が曖昧だと、導入後に「結局、何が良くなったのか」が説明できず、改善も止まりがちです。小さくても測れる目標を置き、定期的に振り返る前提で設計します。

ICTベンダーとやり取りする際のポイント

提案を受ける際は、機能一覧よりも次の観点で会話すると、導入後のギャップを減らせます。

• 自社の前提条件（ユーザー数、拠点、端末、ネットワーク制約、運用体制）
• 業務フロー（例外処理、承認、マスタ更新の手順）
• セキュリティ要件（権限、監査、ログ、データ保管場所）
• 移行方針（段階導入、並行稼働、過去データの扱い）

「何ができるか」より「どう運用できるか」をすり合わせるほど、定着しやすくなります。

段階的導入とPDCAで改善を回す

ICT導入は、一度に全社展開すると、教育・問い合わせ・運用負荷が集中しやすくなります。まずは小さく試し、成果と課題を見ながら拡大するほうが安全です。

• 小規模な部門や業務から開始する（PoC/パイロット運用）
• 定着の阻害要因を洗い出す（ルール、教育、権限、テンプレ不足など）
• 運用を整えたうえで対象範囲を広げる

導入後は、Plan（目的と指標）→Do（運用）→Check（評価）→Act（改善）を回し続けることが重要です。ICTの価値は「導入時点」ではなく、「改善を継続できた組織」に残ります。

まとめ

ICTは、情報と通信を前提に業務を支える技術の総称であり、業務効率化・情報共有の改善・意思決定の高度化・新しい事業価値の創出に寄与します。一方で、セキュリティ、レガシー移行、社員教育、投資評価といった論点を避けて通ることはできません。自社の課題を具体化し、目的と指標を定め、段階的に導入してPDCAで改善を回すことで、ICT活用の効果を現実の成果として積み上げやすくなります。