ITインフラとは？ 構築や見直しの方法・注意点など

世の中には多くのITシステムやサービスが存在しますが、それらを安定して稼働させるためには「ITインフラ」が欠かせません。業務のデジタル化が進む今、業種や規模を問わず、何らかの形でITインフラの構築・運用が必要になっています。

しかし、ITインフラという言葉は知っていても、「サーバーのこと？」「ネットワークも含む？」「クラウドなら不要？」など、範囲や考え方が曖昧なままになりがちです。結果として、いざ障害やセキュリティ課題が起きたときに、原因の切り分けや改善判断が難しくなることもあります。

この記事では、ITインフラの概要（どこまでを指すか）から、構築時の注意点、進め方、そして既存インフラの見直し方法までを整理して解説します。読み終えると、「何を基盤として整えるべきか」「どこがボトルネックになりやすいか」「更改の判断材料は何か」が把握しやすくなります。

ITインフラとは

この章では、ITインフラの意味と、どこまでを含めて考えるべきかを整理します。ITインフラは「機器の集合」ではなく、ITサービスを継続的に提供するための土台（仕組みの総体）として捉えるのがポイントです。

一般的に「インフラ（インフラストラクチャー）」といえば、電気・ガス・水道、道路や公共施設など、生活を送る上で欠かせない「基盤」を指します。

同じようにITインフラは、IT分野における基盤となるものです。コンピューターやサーバーといったハードウェアのみを指すこともあれば、より広く、OSやミドルウェア、ネットワーク回線、運用監視なども含めたものを指す場合もあります。本記事では後者の、広い意味でのITインフラについて取り上げます。

ITインフラを構成する主な要素

ITインフラは、単一の機器ではなく、複数の要素が組み合わさって成り立ちます。代表例は次のとおりです。

• サーバー／仮想化基盤（オンプレミス、クラウドIaaSなど）
• OS／ミドルウェア（Webサーバー、アプリ基盤、データベースなど）
• ネットワーク（LAN／WAN、インターネット接続、VPN、SD-WANなど）
• ストレージ／バックアップ（保存・復旧、世代管理、暗号化など）
• 認証・ID管理（アカウント、権限、MFA、証明書など）
• 監視・ログ（死活監視、性能監視、アラート、監査ログなど）
• 障害対策・復旧（冗長化、DR、BCP、切り戻し計画など）

例えば企業においてITインフラを構築するといえば、自社専用のサーバー環境を用意し、ネットワークや認証、監視・バックアップの仕組みまで含めて「継続的に使える基盤」を整えることを意味します。

「見えにくいインフラ」がトラブルを増やす

インフラは、動いているときほど存在感が薄く、後回しにされがちです。しかし現実には、性能劣化（遅い・混む）、障害（止まる）、設定不備（意図しない公開・権限過多）、運用属人化（担当者がいないと直らない）など、問題が表面化すると影響範囲が大きいのがインフラです。特にクラウド利用が増えると、構成が「分散」しやすくなるため、全体像の把握と統制がより重要になります。

ITインフラ構築の注意点

この章では、構築時に特に失敗しやすいポイントを整理します。インフラは「堅牢さ」だけでも「利便性」だけでも成立しません。要件（業務目的）に照らして、セキュリティ・可用性・運用性のバランスを取る必要があります。

企業や組織でITインフラを用意するにあたっては、堅牢でありながら利便性の高いものを構築する必要があります。脆弱なITインフラを構築してしまうと、サイバー攻撃の被害に遭いやすくなり、環境の変化にも柔軟に対応しにくくなります。かといって堅牢さのみを追求して利便性を軽視すると、生産性の低下を招きかねません。

セキュリティ

昨今はテレワークの普及もあり、ITシステムへのアクセスは社内ネットワークからだけとは限らなくなりました。クラウドサービスの業務利用も増えているため、社外からのアクセスも前提に、アクセス経路とセキュリティ対策をセットで設計することが重要です。

特に、IDとパスワードだけに依存した認証や、過度に広い権限付与は、侵害時の影響を大きくします。多要素認証（MFA）や最小権限、端末の健全性確認、ログ取得などを組み合わせ、「侵入されない」だけでなく「侵入されても拡大しにくい」設計が求められます。

また、セキュリティ設計は「機能を入れる」だけでなく、どこで検知し、誰が判断し、どう封じ込めるかまで含めて初めて実効性が出ます。例えば次の観点を事前に整理すると、後から慌てにくくなります。

• 入口の保護：MFA、SSO、条件付きアクセス、管理者アカウントの保護
• 権限の統制：最小権限、特権IDの分離、棚卸し（異動・退職時の回収）
• 可視化：監査ログ、重要操作ログ、アラート設計（何を通知するか）
• 設定の一貫性：テンプレート化、変更管理、レビュー手順
• 侵害時の対応：初動手順（遮断・パスワードリセット・端末隔離）、連絡系統

可用性（止めない仕組み）

ITインフラは、常時利用できる状態をできるだけ維持し続けなければなりません。そのためには、サーバーやネットワーク経路の冗長化が欠かせず、仮に一部で障害・不具合が発生しても、基盤としての機能を維持できる構成が理想です。

ただし、高い可用性を求めるほど、コストや運用の複雑性も増える傾向があります。業務影響（止まった場合の損失）を踏まえ、目標とする可用性や復旧時間（RTO）・復旧時点（RPO）を現実的に設定しましょう。

ここで重要なのは、「冗長にした＝止まらない」ではない点です。例えば、サーバーは冗長でもDNS・認証・ネットワーク機器・証明書・バックアップが単一障害点（SPOF）になっていると、結局止まります。可用性を高めるには、システムの依存関係を洗い出し、「どこが止まると全体が止まるか」を先に見つけることが近道です。

性能・拡張性（“今だけ”に最適化しない）

インフラの判断は、日常時の使い勝手にも直結します。ピーク時に遅い、月末だけ処理が詰まる、拠点が増えて帯域が足りない、といった問題は「機能不全ではないが不満が蓄積する」タイプのトラブルです。利用者の体感は、結果としてシステム利用の定着や業務品質に影響します。

そのため、性能要件は「平均値」だけでなく、ピークや将来増（利用者増、データ増、拠点増）を見込んで決めるのが現実的です。クラウドであっても、スケールの仕組みや上限、コストへの跳ね返りまで含めて設計しておく必要があります。

運用（作って終わりにしない）

ITインフラは構築後の運用が品質を左右します。監視、脆弱性対応（パッチ適用）、構成変更管理、バックアップ検証、棚卸しなどを継続的に回せる体制まで含めて設計することが重要です。

運用が回らない典型例は、「設計が高度すぎる」「担当者が固定される」「手順が文書化されない」などです。特に更改やクラウド移行では、構成が一気に変わるため、運用手順（誰が・いつ・何をするか）と、例外時（障害・緊急変更）の対応を先に決めておくと、事故を減らせます。

• 監視：死活・性能・容量・証明書期限・バックアップ失敗など「見落としやすい監視項目」も含める
• 変更管理：変更申請、レビュー、メンテナンス枠、切り戻し条件
• バックアップ：取得だけでなく、復旧テスト（戻せることの確認）まで行う
• 棚卸し：アカウント、権限、資産、接続先、外部公開範囲の定期点検
• ドキュメント：構成図、設定方針、手順書、障害対応メモを更新し続ける

ITインフラの構築方法

この章では、構築の進め方を「基本の流れ」として整理します。新規構築でも更改でも、最初に要件を固め、設計・テスト・運用へつなげることが手戻りを減らします。

ITインフラは、自社にインフラエンジニアなどの専門人材がいれば独力で構築することもできます。この場合、ITインフラを構成する要素は多岐にわたるため、担当部署が複数に分かれることもあります。

専門人材がいなかったり、検討や維持に十分な時間を割くことが難しかったりする場合は、ITインフラの構築から運用までを外部に委託することも可能です。インフラ構築のためのパッケージやソリューションを用意している業者も多く、また、セキュリティの部分だけ専門企業に依頼するといった進め方もあります。

基本の流れ

1. 目的の明確化と要件定義
   何のために構築するのか（業務目的・対象範囲・利用者・必要な性能や可用性）を決めます。あわせて、セキュリティ要件（認証、権限、ログ、外部公開）と運用要件（監視、対応体制、保守時間）もこの段階で整理します。
2. 方式選定（オンプレミス／クラウド／ハイブリッド）
   要件と制約（コスト、運用体制、法令・ガイドライン、既存システムとの接続）を踏まえ、方式を選びます。「クラウドにすれば楽」ではなく、責任分界と運用負荷も含めて判断します。
3. 設計・調達
   必要なハードウェア／ソフトウェア、ネットワーク、認証、監視、バックアップを設計し、調達します。冗長化や復旧（RTO/RPO）の設計、単一障害点（SPOF）の洗い出しもここで行います。
4. 構築・テスト
   機能テストだけでなく、障害時の挙動、復旧手順、アクセス制御、ログ取得なども含めて確認します。特に「復旧できること」「切り戻せること」は、机上ではなく実際に試しておくと安心です。
5. 運用設計・引き継ぎ
   監視、変更管理、定期メンテナンス、インシデント対応、問い合わせ窓口など運用を整備します。運用担当が迷わないよう、手順書と判断基準（どこまでやったらエスカレーションか）を整えます。

ITインフラを見直して更改する場合も流れは同様です。何を目的として、どのような機能が必要なのかを要件定義として最初に固め、設計・構築・テストへとつなげます。はじめに目的や機能を明確にすることが、手戻りを減らすうえで特に重要です。

また、構築後も常時監視するような運用が必要です。障害や性能劣化、セキュリティ上の異常は「早く気づく」ほど影響を小さくできるためです。

外部委託・サービス利用時に押さえるポイント

外部委託やマネージドサービスを使う場合は、「誰が何を担うのか」を曖昧にしないことが重要です。例えば、監視を委託していても、障害時の判断や業務影響の調整は社内が必要になることがあります。SLA（応答・復旧の目標）、連絡経路、切り分け範囲、変更の申請方法など、運用の境界を明確にしておくと、トラブル時に揉めにくくなります。

ITインフラの見直し方法

この章では、既存インフラの見直し（更改・移行）を進めるための考え方を整理します。見直しは「最新化」そのものが目的になりがちですが、本来は課題を解消し、継続運用を楽にするための手段です。

新規にITインフラを構築するだけでなく、既存インフラの老朽化や事業環境の変化により、見直しが必要になることもあります。最近ではオンプレミスからクラウドへ移行するケース、あるいはオンプレミスとクラウドを併用するハイブリッド構成を採用するケースも増えています。

見直しで最初にやるべきこと

見直しの第一歩は、現状把握と課題の洗い出しです。次の観点で棚卸しすると整理しやすくなります。

• 構成（機器・回線・サービス・接続関係）の全体像
• 性能（遅い／混む／ピーク時に耐えない）
• 可用性（止まる／復旧に時間がかかる／属人化している）
• セキュリティ（認証、権限、ログ、パッチ、設定の一貫性）
• 運用（監視、変更管理、バックアップ、手順書、担当体制）
• コスト（固定費、保守、運用負荷、更新費用）

加えて、見直し時は「今の問題」だけでなく、「このまま放置すると何が起きるか」を言語化すると、社内合意が取りやすくなります。例えば、保守期限切れ、特定担当者への依存、証明書更新の属人化、監視の未整備による発見遅延などは、将来的に重大事故につながりやすい典型例です。

クラウド移行・更改で特に注意したいポイント

クラウドは便利ですが、「勝手に安全」「勝手に止まらない」わけではありません。責任分界（どこまでが利用者側の責任か）を理解し、認証・権限、ネットワーク、ログ、バックアップ、復旧の設計を再確認しましょう。

また、ITインフラが変わると、その上で稼働しているITシステムにも大きな影響を及ぼします。ひとつの基盤上に複数システムが稼働していることも珍しくないため、各システムへの影響（通信要件、IP設計、認証連携、バッチ処理、保守時間など）を事前に確認することが重要です。

さらに、クラウドでは「設定の自由度」が高い分、設定ミスによる露出（意図しない公開）や権限過多が起こりやすくなります。移行時は機能の置き換えだけでなく、設定・権限・ログの標準化をセットで進めると、安全性と運用性が上がりやすくなります。

利便性の観点では、普段から利用者・管理者の意見を集めて記録しておくと、見直し時の判断材料になります。

見直しを「型」に落とす（現実的に進めるための分割）

大規模更改は一気にやろうとすると失敗しやすいため、現実的には「段階的に良くする」設計が有効です。例えば次のように分割すると、影響とリスクをコントロールしやすくなります。

• 可視化の強化（監視・ログ・アラートの整備）を先に行い、現状を測れる状態にする
• 認証と権限の見直し（MFA、最小権限、棚卸し）で侵害リスクを下げる
• バックアップと復旧手順の整備（復旧テスト含む）で“戻せる”状態を作る
• 老朽化した機器・保守期限の近い要素から順に更改し、段階的に負債を返す
• 最後に大きな構成変更（クラウド移行、拠点統合など）を実施する

この記事のまとめ

ITインフラの構築・見直しは計画的に進めましょう。

ITインフラはすべてのシステムの基盤であるため、構築や更改の際にはセキュリティ、利便性、障害対策（可用性）の3点には特に注意が必要です。

オンプレミス、クラウド、ハイブリッドなど方式の選択肢は広がっていますが、どの方式であっても「目的の明確化」「要件定義」「運用まで含めた設計」が欠かせません。新規構築でも更改でも、手戻りを減らすために計画的に進めましょう。

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