セキュリティインシデント対策と必要理由とは
2023年11月28日 www.soliton.co.jp より移設
セキュリティインシデントの発生は企業にとって重大な影響をもたらし得るものであり、日常的に対策を行って予防していくことが大切だとされています。事前対策だけではなく、事後対策も同時に行うことが重大な危機を防ぐための最善策だといえるのではないでしょうか。
ここでは、セキュリティインシデントの内容とその対策方法について説明します。
セキュリティインシデントとは
セキュリティインシデントとは、コンピュータやネットワークの利用とその情報管理において、セキュリティ上の脅威になる事象のことを指します。
具体的には、コンピュータウイルスを含む「マルウェア」の感染やハッキングなどの不正アクセス、アカウントの乗っ取りによる情報の改ざんや、個人情報や機密情報の漏えいによる事故などが該当します。
セキュリティインシデントが発生した場合、被害を最小限にするためにも早急な対処が必要であり、インシデントに関する情報収集と分析、二次被害を防ぐための対策の実施や再発防止策の検討も行っておくと安心です。
セキュリティインシデント対策が必要な理由
セキュリティインシデント対策は、企業の存続にもかかわる重要な業務のひとつです。企業や組織にとって、コンピュータによる情報システムやデジタルデータの運用は欠かせないものとなっていますので、ネットワークセキュリティの安全性を高め、適切な情報管理の方法を策定することが大切だといえるでしょう。
たとえ現時点で万全な対策を行っていたとしても、新たなネットワークの脆弱性やプログラムの不具合が発見されることもあります。クラッカーなどの攻撃者は、その攻撃方法を進化させ続けていますから、常に強固なセキュリティを敷いておくことを意識して、さらに実際に攻撃を受けてしまった際の対策についても考えておくと良いでしょう。
企業に必要なセキュリティインシデント対策
企業に必要なセキュリティインシデント対策のひとつとして、技術チームの編成が挙げられます。インシデントが発生したとき、専門知識をもつスタッフがいればきっと頼りになるでしょう。技術レベルの高いスタッフを招集したり、あるいは社内のスタッフを専門的に教育し、セキュリティの担当者に任命したりするという方法も考えられます。技術チームはシステムやネットワークに通じているだけでなく、復旧や予防対策の知識を求められる可能性があることを念頭において編成すると良いでしょう。
また、万が一に対応できるように技術スタッフだけではなく社内の全員にセキュリティ教育を行い、感染の恐ろしさやリスクについて周知徹底し、対策方法も全社で共有をすることなども対策のひとつです。
技術チームの編成後はインシデント発生時に素早く集まれるように体制を整えます。休日や夜間などにも連絡がとれるように連絡方法を決め、適切に判断ができるリーダーを選定し、指揮命令系統を確立しておくと安心です。必要に応じて複数の部門が連携できるように連絡を取り合っておくこともポイントだといえます。
また、技術チーム内で即時行動のためのルールを作っておくことが一般的です。マルウェアや不正アクセスを受けたときにまず取るべき対処、復旧業務の手順、復旧中に知り得た機密情報の管理、優先事項とその順位付けなどを行っておくことが、問題が発生した際の混乱を抑えることにつながる可能性があります。
万が一の際に取る行動として、不十分なポイントがないか(ある場合はどのようにして改善できるか)を確かめるためのひとつの方法として、セキュリティインシデントの予行演習を行うというものがあります。対象となる部署を定め、所属する社員やスタッフにも演習に参加してもらい、的確な行動が取れるかどうかを確認し、有事の際にすべきことをおさらいしておきましょう。
次に、社内で日常的にすべき事を確認して実行します。具体的には、マルウェアや不正アクセスの検知を継続的に実施し適切なウイルス対策ソフトを導入する、データのバックアップを取り安全な場所に保管する、専門家による検査やシステムチェックを行うなどの保守・運用方法があげれられますので、自社に合ったものを行います。
保守に際してルールを策定するとよりわかりやすくなりますので、「1週間に1回システムの点検を行う」「Webサイトのパスワードは13桁以上に設定し3ヶ月に一度変更する」など、具体的にルールを決めておくのも良いでしょう。
自社システム内や使用中のOS・ソフトウェアに脆弱性がないかをチェックし最新版にアップデートしたり、攻撃者が密かにネットワークに侵入したりしていないかの痕跡を調べるプロセスも定期的に実施するといった方法も対策のひとつです。
セキュリティインシデント対策は企業の正常な事業活動にとって欠かせないものであり、こまめな確認とアップデート、社内での周知徹底によって被害を最小限に食い止められる可能性があります。
最新のセキュリティシステムを導入することももちろん効果的ですが、社内での情報共有や万が一の事態に備えた訓練も予防に力を発揮することが期待できます。上記を踏まえたうえで、改めて自社のセキュリティインシデント対策を見直してみてはいかがでしょうか。
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