ショルダーハッキングとは？ わかりやすく10分で解説

ショルダーハッキングは、特別なツールや高度なIT技術がなくても実行できてしまう、身近で厄介な情報漏えいの手口です。パソコンやスマホの画面・キーボードを「ただ見ているだけ」で重要な情報が盗まれてしまうため、技術的なサイバー攻撃と同じくらい、あるいはそれ以上に注意が必要です。

この記事では、ショルダーハッキングの仕組みや具体的な手口、個人と組織の防御策、法的な位置づけ、今後の技術動向までを整理し、読者が「どこに気をつけ、どのように対策すべきか」を判断できるようになることを目指します。

ショルダーハッキングとは

ショルダーハッキングは、一種の情報漏洩行為で、他人のパソコンやスマホの画面やキーボードを覗き見ることで、ログインパスワードなどの機密情報を盗み取るものです。主に公共の場所や職場といった、第三者の視線が入りやすい環境で行われます。

この行為は情報通信技術を直接用いずに実行でき、特別な知識や高度な技術水準がなくても可能です。その手軽さと身近さから、情報セキュリティの観点では無視できない脅威として位置づけられています。

典型的な例としては、公共の場所での端末の覗き見、職場での情報の盗み見、身につけている社員証やメモの読み取りなどが挙げられます。いずれも「少し視線を向けるだけ」で成立してしまう点が特徴です。

ショルダーハッキングの定義

ショルダーハッキングは、他人のコンピューターやスマホなどの情報端末の画面やキーボードを覗き見る行為を指します。具体的には、他人がID・パスワード、暗証番号、クレジットカード情報などを入力している場面で、その動作や入力内容をこっそり視認することが含まれます。

情報通信技術を利用した不正アクセスとは異なり、「目視」というアナログな手段で情報を盗む一形態であるため、重要な機密情報を扱う個人や組織にとっては、技術的なサイバー攻撃と同等の結果をもたらすことがあります。

また、実行がきわめて容易で、特別なツールを必要とせず、誰でも行いうる点も特徴です。この「誰にでもできてしまう」という特性が、情報セキュリティ対策の難易度を高める一因となっています。

ソーシャルエンジニアリングとの関連性

ショルダーハッキングはソーシャルエンジニアリングの一種です。ソーシャルエンジニアリングとは、人間の心理や行動の隙を突いて機密情報を盗み出す手法の総称です。信頼感や安心感、忙しさや不注意といった人間の状態を悪用し、情報を入手しようとします。

ショルダーハッキングは、特に「物理的な視線の範囲」を利用するソーシャルエンジニアリングの一形態であり、技術的な脆弱性ではなく、人の行動習慣や環境の隙間を狙います。

このため、ソーシャルエンジニアリング対策と同様に、技術的な防御だけでなく、人間側の意識や行動を変えることが求められます。ショルダーハッキングへの対策も、ユーザー教育や情報管理ルールの徹底が不可欠です。

ショルダーハッキングによるリスクと影響

ショルダーハッキングによって盗まれる情報は、ログインパスワードや個人情報、クレジットカード番号、社内システムのID・パスワードなど、個人や組織にとって極めて重要なものになり得ます。そのため、結果的に情報漏洩やなりすまし、不正送金など、より大きなサイバー攻撃の入口となる危険性があります。

さらに、ショルダーハッキングは実行が簡単なうえ、オフィス・自宅・公共の場所など、ほぼあらゆる場所で試みることができるため、影響範囲が広くなりやすい点も問題です。

加えて、犯行の証拠が残りにくく、被害者本人も気づきにくいという特性があります。その結果、被害の発覚が遅れたり、被害の原因がショルダーハッキングと特定されないまま別のインシデントとして処理されてしまうこともあり、影響が長期化・拡大するおそれがあります。

ショルダーハッキングの名称の由来

ショルダーハッキングという名称は、英語の「shoulder surfing（肩越しに覗き見る行為）」に由来しています。人がパソコンやスマートフォンを操作している際に、その背後や斜め後方から肩越しに画面を盗み見る様子を表した言葉です。

このように、視覚情報の「見える範囲」を悪用する手口であることから、通常の情報通信技術を必要としない独特の形態を持つ攻撃として位置づけられています。

ショルダーハッキングの手口

ショルダーハッキングは、情報通信技術を用いないユニークな手法です。こうした攻撃から身を守るためには、まず一般的な手口を知り、「どのような状況で、自分の情報が見られやすくなるのか」を理解することが重要です。

主なショルダーハッキングの手口としては、人が多い場所での盗み見、従業員になりすましての企業への侵入、パソコンに貼られた付箋の盗み見、紙の資料の読み取りなどがあります。一見、日常的で無害に見える行動の中にリスクが潜んでいる点がポイントです。

人が多い場所での盗み見

人が多い場所、例えばカフェや通勤電車内、空港ロビーなどは、ショルダーハッキングが行われやすい典型的な環境です。他人の端末画面が視界に入りやすく、雑踏に紛れて視線を向けても不自然に感じられにくいためです。

公共の場所でパソコンやスマートフォンを使用する際には、「周りから画面がどう見えるか」を意識することが重要です。特に、IDやパスワード、社内システム、顧客情報など、機密性の高い情報を扱う操作は極力避け、必要最低限の閲覧やメールチェック程度に留めることがリスク低減につながります。

どうしても業務上の作業が必要な場合は、座席の配置や着座位置を工夫し、可能な範囲で他人から画面が見えにくい場所を選ぶとよいでしょう。

従業員になりすまして企業に侵入

信頼されている従業員や協力会社の担当者になりすまし、企業のオフィスに入り込んだうえでショルダーハッキングを行う手法もあります。来訪者が多い大企業や受付・入館管理が形式的になっているオフィスでは、こうした手口が成立しやすくなります。

この場合、単に画面を覗くに留まらず、会議室や共用スペースでのPC操作、プリンター周辺での書類の扱いなど、物理的な情報の取り扱い全体が狙われます。企業は「誰がどこまで入れるのか」「どのエリアにどの情報があるのか」を整理し、必要以上に第三者の目に触れないようにすることが求められます。

従業員の権限管理や、来訪者の入退館管理ルールに加え、不審な行動や見慣れない人物に気づいた場合に声をかけたり、上長や総務に相談したりできる風土づくりも重要です。

パソコンに貼られた付箋を盗み見る

パソコンの画面周辺やキーボードに、パスワードやIDなどをメモした付箋を貼り付けているケースは少なくありません。しかし、これはショルダーハッキングを極めて容易にしてしまう典型的な行動です。

付箋やメモに書かれたID・パスワードは、画面そのものを覗くよりも簡単に読み取られてしまいます。机上に放置されたノートや、モニターの縁に貼られたメモは、近くを通りかかっただけでも視認できてしまうため、「見られる前提」で扱う必要があります。

情報を覚えるのが難しい場合は、パスワードマネージャーのようなツールを活用するなど、安全な方法で情報を保管しましょう。「紙に書いて端末の近くに貼る」という習慣は、組織として禁止することが望ましい行動です。

デジタルデバイス以外でのショルダーハッキングの事例

ショルダーハッキングの対象は、デジタルデバイスだけではありません。たとえば会議中に配布された資料や、印刷された見積書・契約書など、紙ベースの情報も覗き見の対象になり得ます。

離席時に机上に残された重要書類や、カフェ・移動中に取り出した紙の資料も、周囲の人からは意外とはっきりと見えてしまうものです。紙媒体だから安全ということはなく、むしろコピーや撮影が容易な点ではリスクが高い場合もあります。

紙ベースの情報についても、不要になったらすぐに施錠可能なキャビネットに保管する、シュレッダーで破棄するなど、プライバシー保護の観点から取り扱いに注意を払うことが重要です。

ショルダーハッキングに対する防御策

ショルダーハッキングは、非常に単純でありながら狡猾な攻撃です。完全に防ぐことは難しいものの、日常の行動を少し工夫し、いくつかの対策を組み合わせることで、リスクを大幅に低減することができます。

人が多い場所での情報取扱

まず、有効なのは人が多い場所で取扱う情報を制限することです。カフェや電車など、周囲に多くの人がいる環境では、機密性の高い情報の入力・閲覧を行わないようにするだけでも、ショルダーハッキングのリスクを大きく減らせます。

具体的には、公共の場所ではニュースサイトや資料の下読みなど、外部に見られても問題の少ない作業にとどめ、ID・パスワード入力や社内システムへのアクセス、顧客情報の閲覧などは、プライベートな空間で実施するよう心がけましょう。

覗き見防止用のシートの活用

次に有効なのが、覗き見防止用のシートの活用です。これらのシートは、正面に座っている本人からは画面が見える一方で、斜めや横方向からの視認性を大きく低下させるよう設計されています。

ノートパソコンや外付けモニター、タブレットなど、さまざまなサイズの製品が販売されており、取り付けも比較的容易です。特に、オフィスのフリーアドレス化やテレワークの増加により、周囲の人との距離が近くなっている場合は、覗き見防止フィルターの導入を検討する価値があります。

端末の画面ロックの徹底

また、端末の画面ロックを徹底することも基本的かつ重要な対策です。離席時に画面ロックを行っていないと、席を外している数分の間に、第三者が近づいて画面を見たり、操作したりできてしまいます。

パソコンではショートカットキーによる即時ロック、スマートフォンでは自動ロック時間を短めに設定するなど、「席を離れる＝必ずロックする」という行動を習慣化することが大切です。組織としては、一定時間操作がない場合に自動ロックされるポリシーを設定することも有効です。

多要素認証の活用

最後に、多要素認証（MFA）の活用も重要です。多要素認証は、パスワードに加えて、スマートフォンアプリの認証コードや生体認証（指紋・顔認証など）を組み合わせてログインする仕組みです。

これにより、たとえショルダーハッキングでパスワードが盗まれたとしても、追加要素が悪用されない限り不正ログインが成立しにくくなります。特に、クラウドサービスや社内システムなど重要度の高いサービスでは、多要素認証の利用を標準とすることが望まれます。

それぞれの防御策は単独でも一定の効果がありますが、複数を組み合わせることで、防御の層を厚くすることができます。日常のちょっとした習慣と技術的な対策を組み合わせて、自分自身と自分の情報を守りましょう。

ショルダーハッキングと組織のセキュリティポリシー

ショルダーハッキングはITの専門知識を必要としない攻撃手段であり、人間を狙ったソーシャルエンジニアリングの一手法です。そのため、組織としてはIT部門だけに任せるのではなく、すべての従業員を対象とした意識向上や教育、対策の普及が不可欠であり、その枠組みを示すのがセキュリティポリシーです。

ショルダーハッキングへの意識と教育

ショルダーハッキングは物理的な距離と視線から起こるリスクです。どれだけシステム面の対策が進んでいても、従業員が背後からの視線を意識していなければ、簡単に情報が盗まれてしまう可能性があります。

組織的な対策としては、まず従業員一人ひとりがショルダーハッキングの存在を認識し、自身の行動が情報漏洩に繋がる可能性を理解することが重要です。そのために、定期的な教育やトレーニングで、具体的な事例とともに危険性と防止方法を伝えることが効果的です。

また、強固なセキュリティ環境を構築するためには、「この程度なら大丈夫だろう」という油断を組織としてなくし、ショルダーハッキングを含む物理的な情報漏洩リスクを全員で共有する文化づくりが欠かせません。

セキュリティ対策の組織全体への普及

いくら強固なセキュリティシステムを構築しても、人間の行動に起因するショルダーハッキングを完全に防ぐことはできません。そのため、組織全体でのセキュリティ対策の普及および実践が必須となります。

具体的な対策としては、PCの画面やキーボードが通路側や来訪者から見えない位置に設置されているかを確認する、覗き見防止フィルターの利用を推奨・標準化する、不審な人物や行動を見かけた場合に相談・報告できる窓口を明確にしておく、などが挙げられます。

これらの対策をセキュリティポリシーとして明文化し、従業員全員に周知徹底することで、日々の業務の中に自然とセキュアな行動が組み込まれていきます。

インシデント発生時の対応手順

ショルダーハッキングが疑われる、あるいは実際に発生した可能性がある場合の対応手順をあらかじめ定めておくことも重要です。インシデント時の初動対応が遅れると、被害が拡大し、原因の特定も難しくなります。

具体的には、「どのような状況をインシデントの疑いとして扱うか」「誰にどのような経路で報告するか」「報告後にIT部門・情報システム部門・管理部門がどのように調査・対応するか」といった流れを明確にしておく必要があります。

特に、報告の敷居を低くすることで、早期発見・早期解決につながり、被害の拡大を防ぐことが可能です。「気のせいかもしれないが、念のため共有する」という報告ができる雰囲気を作ることが、インシデント対応力の向上につながります。

ソーシャルエンジニアリング対策の積極的推進

ショルダーハッキングはソーシャルエンジニアリングの一つであるため、これを防ぐには、ソーシャルエンジニアリング全般に対する対策が求められます。

たとえば、フィッシング詐欺やBEC（ビジネスメール詐欺）への警戒、架空請求メールへの対応、電話や来訪を装った攻撃への注意など、日常的な業務の中で「おかしい」と感じたときに立ち止まることが重要です。

従業員一人ひとりのセキュリティ意識と知識の向上、それに伴う行動変容を促すことで、組織全体としての耐性を高めることができます。ショルダーハッキング対策も、こうしたソーシャルエンジニアリング対策の一環として位置づけると、取り組みが整理しやすくなります。

ショルダーハッキングの法的側面

ショルダーハッキングは、技術的な手段を用いない行為であるものの、結果として重大な情報漏洩やプライバシー侵害につながる可能性があります。そのため、法律の観点からも無視できない問題です。

ここでは、情報漏洩やプライバシー侵害、著作権、その他関連法令など、いくつかの観点からショルダーハッキングの法的側面を整理します。

情報漏洩と法令違反の可能性

ショルダーハッキングは、個人情報や機密情報の不適切な取得という形で行われることが多く、情報漏洩として法令違反となる可能性があります。

たとえば、個人情報保護法では、個人情報の不正な取得や利用が問題となり得ます。また、取得した情報を第三者に提供したり、不正な目的で利用したりした場合には、別の法令違反が問われる可能性もあります。

したがって、ショルダーハッキングによって他人の情報を盗み取る行為は、内容や利用状況によっては、複数の法令に抵触するリスクをはらんでいるといえます。

ショルダーハッキングによる被害と訴訟事例

ショルダーハッキングによる被害は、行為の証拠が残りにくく、立証が難しいとされています。しかし、それでも被害の内容によっては、訴訟につながる事例も考えられます。

たとえば、従業員がショルダーハッキングによって顧客情報を盗まれ、それをきっかけに不正利用や詐欺が発生した場合、企業は十分な安全管理措置を講じていたかどうかを問われる可能性があります。結果として、損害賠償請求や信用失墜など、大きな影響が生じることがあり得ます。

このようなリスクを踏まえ、ショルダーハッキングが疑われる事象が発生した場合の社内対応や、被害者への説明・再発防止策の提示などについても、あらかじめ検討しておくことが重要です。

法的な罰則と対応

ショルダーハッキングそのものを名指しで規定した罰則が設けられていない場合でも、無断で他人の情報を取得・利用した結果として、プライバシー侵害や不正な情報取得、不正アクセス行為への関与と判断されれば、法的な責任を問われる可能性があります。

重要なのは、「見ただけだから大丈夫」という認識が通用しないことです。覗き見によって得た情報を用いて不正ログインや不正送金を行った場合は、より重い法的責任を負うおそれがあります。

組織としては、被害の抑止・軽減策だけでなく、ショルダーハッキングが疑われた場合のログ調査、アクセス権の見直し、関係者への通知など、法的リスクを踏まえた対応手順も検討しておく必要があります。

著作権法とプライバシー保護法の観点から

ショルダーハッキングは、著作権やプライバシー保護の観点からも問題となり得る行為です。

他人の画面や資料に表示されたコンテンツを無断で撮影・記録し、それを複製・共有すれば、著作権侵害と判断される可能性があります。また、本来は閲覧を許可されていない個人の情報や機密情報を覗き見る行為は、プライバシーの侵害として問題視されるケースも考えられます。

このように、ショルダーハッキングは単なる「覗き見」にとどまらず、さまざまな法的リスクと結びつき得る行為であることを理解しておくことが重要です。

ショルダーハッキング対策の今後の進歩

いかにショルダーハッキングを未然に防ぐかは、現代のデジタル社会における重要な課題のひとつです。デジタルデバイスの進化やAI技術の活用など、さまざまな技術的可能性がショルダーハッキング対策にも影響を与えています。

デジタルデバイスの進化とショルダーハッキング対策

近年、スマートフォンやノートPCなどのデジタルデバイスは、性能だけでなくセキュリティ面でも進化を続けています。ショルダーハッキング対策という観点でも、ハードウェア側の工夫が進んでいます。

具体的には、覗き見防止機能を内蔵したディスプレイや、側面からの視認性を低下させる専用フィルムなど、画面そのものの「見え方」を制御する技術が普及しつつあります。また、画面の自動暗転やロック機能の高度化も、第三者の視線から情報を守る上で有効です。

さらに、生体認証機能の標準搭載も、ショルダーハッキング対策に寄与しています。顔認証や指紋認証といった多要素認証が普及することで、画面の覗き見だけではアカウントを乗っ取ることが難しくなりつつあります。

AI活用のセキュリティ強化

AIの進化は、ショルダーハッキング対策の可能性を広げています。AIを活用したセキュリティソフトウェアやサービスでは、ユーザーの利用パターンを学習し、通常と異なる挙動を検知してアラートを出すなど、従来よりも迅速で柔軟な防御が期待されています。

一方で、AI技術の進展により、新たな攻撃手法が生まれる可能性も指摘されています。たとえば、カメラ映像や写真を解析して肩越しに映り込んだ情報を抽出する、といった手口も理論上は考えられます。

そのため、AIにすべてを任せるのではなく、ヒューマンエラーを減らすための教育や、基本的なセキュリティ対策の徹底と組み合わせて活用することが重要です。

未来のショルダーハッキング予防策の展望

将来的なショルダーハッキング対策としては、VR（仮想現実）やAR（拡張現実）を活用した新たな対策技術も期待されています。視覚情報をゴーグル内に限定することで、周囲から画面内容が見えないようにする、といったアプローチです。

また、ブロックチェーンなどの分散台帳技術を活用し、認証情報や取引情報を改ざんされにくい形で管理する仕組みも、間接的にショルダーハッキングの影響を抑える一助になると考えられています。

ショルダーハッキング防止のための技術開発の動向

ショルダーハッキング防止のための技術開発動向としては、AIや暗号化技術など、次世代技術の研究が進んでいます。画面の内容を暗号化し、特定のデバイスやユーザーからのみ復号できる仕組みなど、視覚情報の保護に関する新しい発想も登場しています。

ただし、どれだけ技術が進化しても、新たな攻撃手法も生まれ続けることが予想されます。そのため、最終的にはインターネットユーザー一人ひとりがセキュリティに対する意識を高め、日常的な対策を行うことが、ショルダーハッキングを含むさまざまな脅威から身を守るための基本となります。

まとめ

ショルダーハッキングは、特別なツールや高度な技術を使わずに、他人の画面やキーボードを覗き見るだけで情報を盗み取る攻撃手法です。公共の場所や職場、自宅など、私たちの身の回りのあらゆる場所で発生する可能性があります。

ログイン情報や個人情報、社内システムのID・パスワードなどが盗まれれば、その後の不正アクセスや不正利用につながる危険性は決して小さくありません。組織としても、従業員一人ひとりの行動が企業全体のセキュリティレベルを左右することを前提に、教育やポリシー整備、技術的対策を組み合わせて取り組む必要があります。

人が多い場所で機密情報を扱わない、覗き見防止フィルターや画面ロックを活用する、多要素認証を導入する、インシデント時の報告・対応フローを定めておく――こうした基本的な対策の積み重ねが、ショルダーハッキングの被害を防ぐ最も現実的な方法です。