Telegramとは？ 10分でわかりやすく解説

UnsplashのChristian Wiedigerが撮影した写真

Telegramは、個人利用だけでなく、チーム連絡や顧客対応、情報発信にも使われるメッセージングアプリです。ただし、日本企業の業務利用という文脈では、「正式に選定・導入された社内ツール」というよりも、海外取引先との連絡や特定プロジェクトをきっかけに、現場主導で使われ始めるケースが多く見られます。

そのため、Telegramを業務で扱う際は、利便性や機能だけでなく、「なぜシャドーITとして問題化しやすいのか」「どこで統制が効きにくくなるのか」を理解したうえで位置づけを整理することが欠かせません。この記事では、Telegramの特徴とビジネス活用の考え方を、シャドーITの観点を含めて整理します。

Telegramの概要と特徴

Telegramとは何か？

Telegramは、スマートフォンやPCなど複数デバイスで同期して使えるクラウド型のメッセージングアプリです。テキストやファイルの送受信、グループ、チャンネル、ボットといった機能を備えており、用途に応じてコミュニケーションの形を選べます。

重要な前提として、Telegramは「すべての通信がデフォルトでエンドツーエンド暗号化（E2EE）」という設計ではありません。E2EEが適用されるのは主にシークレットチャットであり、通常のクラウドチャットは、クライアントとサーバー間で暗号化されたうえでTelegramのクラウドに保存されます。この違いを理解しないまま使われると、想定外の情報共有につながる可能性があります。

Telegramの主な機能

Telegramには、次のような機能があります。

1. テキストメッセージ、写真、動画、ファイルなどの送受信
2. グループ（多人数チャット）とチャンネル（一方向の情報発信）
3. 音声通話・ビデオ通話（E2EE対応）
4. ボット機能（通知、問い合わせの一次対応、簡易的な業務連携など）
5. 自動削除（一定時間後にメッセージを削除する設定）

これらの機能は、個人利用や小規模なやり取りでは便利ですが、業務で使う場合は「誰が管理し、どこまで許可するか」を決めないまま広がりやすい点に注意が必要です。

日本企業での利用実態と注意点

日本企業におけるTelegramの利用は、社内標準ツールとして広く定着している状況とは言えません。実務では、海外パートナーとの連絡や、特定領域のコミュニティ参加をきっかけに、一部の担当者が使い始めるケースが多く見られます。

このような導入経路では、IT部門や管理部門が把握しないまま利用が広がりやすく、結果としてシャドーITの状態になりやすい点が課題になります。

TelegramがシャドーITになりやすい理由

管理者による統制を前提とした設計ではない

Telegramは、企業向けSaaSのように、管理者がユーザーや権限を一元管理する設計ではありません。電話番号を基軸としたアカウント体系のため、退職者や異動者のアカウント回収は、個別対応になりやすくなります。

グループやチャンネルが増えやすい

誰でも比較的簡単にグループやチャンネルを作成できるため、管理者不在の場が増えやすくなります。結果として、情報がどこに蓄積されているのか分からなくなり、棚卸しが難しくなります。

セキュリティ機能が「安心材料」として誤用されやすい

E2EEや自動削除といった機能は、本来は用途を限定して使うべきものです。しかし、「暗号化されているから問題ない」という理解で使われると、ガバナンスの観点ではむしろリスクが高まる場面もあります。

業務で使う場合に整理すべきポイント

利用を前提としない、という判断も含める

Telegramは万能な業務ツールではありません。業務で使う場合は、「何をTelegramで扱い、何を扱わないか」を明確にし、必要に応じて利用しない判断を含めて整理することが重要です。

最低限決めておくべき運用ルール

• 扱ってよい情報と扱ってはいけない情報の区分
• グループやチャンネルの作成・管理責任者
• 外部ユーザーとのやり取りの条件
• 退職・異動時の対応手順
• インシデント発生時の報告ルート

これらを決めないまま利用すると、利便性が高い分だけ統制が効かなくなるリスクがあります。

まとめ

Telegramは、個人利用や限定的な用途では便利なメッセージングアプリです。一方で、日本企業の業務利用という文脈では、正式導入されないまま使われやすく、シャドーITとして問題化しやすい特性を持っています。機能や暗号化の有無だけで判断するのではなく、管理・統制・運用のしやすさまで含めて位置づけを整理することが重要です。