VGIとは？ わかりやすく10分で解説

はじめに

近年、電気自動車（EV）や再生可能エネルギーの普及とともに、VGI（Vehicle-Grid Integration：車両と電力系統の統合）という考え方が注目されています。VGIは、EVを「ただ充電する対象」として扱うのではなく、充電のタイミングや出力、場合によっては放電まで含めて制御し、電力系統（グリッド）と上手に共存させるための仕組みです。たとえば太陽光発電が増えるほど「発電はできるのに使い切れない時間帯」が生まれやすくなり、逆に夕方などは需要が急増しやすい——こうした需給の揺れをなだらかにする選択肢の一つとして、EVの蓄電池が期待されています。

この記事では、VGIの基本（V1G／V2Gなどの整理）から、メリット・デメリット、活用シーン、導入でつまずきやすい論点、そして今後の展望までを、ビジネス読者が判断に使える粒度で解説します。

VGIとは

VGIの定義

VGI（Vehicle-Grid Integration）とは、EV（乗用車に限らず、商用車やバス、フォークリフトなども含む場合があります）の充電／放電を、電力系統にとって望ましい形に調整するための技術・制度・運用の総称です。具体的には「いつ充電するか」「どれくらいの出力で充電するか」「どの地点で充電するか」「必要に応じて放電するか」といった要素を制御し、系統にとってのメリット（ピーク緩和、需給調整、再エネ有効活用など）と、利用者にとってのメリット（コスト低減、非常用電源、運用最適化など）を両立させることを目指します。

VGIでよく出る用語

VGIは“総称”なので、関連する言葉を整理しておくと理解が速くなります。

V1G（スマート充電・マネージド充電）

V1Gは、基本的に電力の流れが「系統 → 車両」だけの形です。充電のタイミングや出力を制御して、昼の太陽光の余剰時間に吸収したり、夕方の需要ピーク時の充電を抑えたりします。双方向の放電設備が不要なため、比較的導入しやすいアプローチとして語られます。

V2G（Vehicle-to-Grid：車両から系統へ放電）

V2Gは、EVの蓄電池から系統へ電力を戻す（放電する）仕組みです。需要が高い時間帯に放電してピークを抑える、周波数調整などの系統サービスに使う、といった用途が想定されます。実現には双方向充放電器（V2G対応充電器）や制御・契約スキームが必要になります。

V2H／V2B／V2L（系統以外に供給する形）

VGIの文脈では、V2H（Vehicle-to-Home）やV2B（Vehicle-to-Building）など、家庭・建物への給電も一緒に語られます。これらは「非常時のバックアップ」や「建物側のピーク抑制」に効きますが、系統に対するサービス（V2G）とは目的や要件が異なるため、切り分けて考えるのが安全です。

VGIが注目される背景

VGIが注目される理由は、大きく分けると次の3点です。

• 再生可能エネルギーの拡大：天候や時間帯で発電量がぶれるため、需要と供給のギャップが生まれやすい
• EVの普及：充電需要が増える一方、蓄電池という“動く電池”が大量に増える
• 系統運用の高度化：需要側を含めて調整する「需給調整」や「分散型リソース活用」が重要になる

要するに、EVが増えるほど「充電を無秩序に増やす」だけでは系統負担が増え得るため、EVと系統の関係を設計し直す必要が出てくる、という話です。

VGIのメリットとデメリット

VGIの主なメリット

再生可能エネルギーを“捨てにくくする”

太陽光などは、発電できる時間帯と需要が一致しないことがあります。V1G（スマート充電）で「発電が多い時間に充電を寄せる」だけでも、余剰の吸収に役立ちます。双方向まで行かなくても、まずは充電の制御だけで価値が出る点は、検討上のポイントです。

ピーク対策（ピークシフト／ピークカット）

需要が高い時間帯に充電を抑え（ピークシフト）、必要に応じて放電（ピークカット）まで行えれば、系統側の設備増強圧力を下げる効果が期待されます。これは電力会社だけでなく、受電設備や基本料金を意識する事業者にもメリットになり得ます。

非常時・BCPの強化（主にV2H／V2B）

V2H／V2Bは、停電時に建物へ給電できるため、防災・BCPの文脈で導入理由を作りやすい領域です。VGIとして検討する場合も、「平常時は運用最適化、非常時はバックアップ」という二段構えの設計が現実的です。

VGIの潜在的なデメリットと課題

機器・制御・契約が複合して難しくなる

V1Gは比較的シンプルですが、V2Gまで踏み込むと、双方向充放電器、遠隔制御、計測、系統連系の要件、電力取引や報酬設計など、検討項目が一気に増えます。技術だけでなく制度・運用がセットで必要になる点が“難しさの正体”です。

電池劣化・ユーザー体験への影響

放電回数や深い充放電は、一般に電池の劣化要因になり得ます。VGIで価値を出すには、ユーザーが「移動に必要な残量」を確保できることが前提です。運用ルール（最低残量、出発時刻の優先など）を設計せずに始めると、現場が回らなくなります。

データとセキュリティ（位置情報・充電履歴など）

VGIは車両データ（充電状態、利用予定、場合によっては位置情報）を扱うことがあります。通信経路や認証、アクセス制御、ログ、委託先管理など、セキュリティとプライバシーを“最初から要件化”しておかないと、後から直しにくい領域です。

初期投資と費用対効果の見積もり

双方向充放電器や制御基盤、工事費、保守費がかかるため、「何で回収するか」が曖昧だと止まりやすいです。まずはV1Gでピーク対策や再エネ吸収の効果を出し、次にV2H／V2B、最後にV2G、と段階を踏む判断も現実的です。

VGIの活用例

日本における取り組み例

日本でも、EVの蓄電池を分散型リソースとして活用する実証・取り組みが進められています。たとえば電力会社は、EV／PHEVをVPP（仮想発電所）リソースとして扱い、需給調整や系統安定化につなげる実証を公表しています（V2Gアグリゲーターの実証など）。

こうした取り組みは「EVを増やす」だけではなく、制御・計測・運用モデルを成立させるところまでを含めて検証する点に意味があります。導入検討の際は、地域名やキーワードよりも、どの系統サービスを狙っているか（ピーク、周波数調整、需給調整、非常用など）を軸に事例を読み解くと、比較がしやすくなります。

海外の動向（欧州・北米など）

海外では、V2Gの商用化・実証が比較的早く進んだ地域があり、デンマークでは自動車メーカー、充電事業者、アグリゲーターが連携したV2Gの取り組みが公表されています。{index=12}

北米（カリフォルニア）では、行政機関がVGIを政策・プログラムとして位置づけ、V1G（スマート充電）や双方向充電を含む取り組みを整理しています。こうした“制度・標準・実装”のセットで進める姿勢は、導入側のリスクを下げるうえで参考になります。

導入を検討する際の論点

どのレベルのVGIを狙うかを決める

VGIは、目的に応じて必要要件が変わります。最初に「やりたいこと」を決め、それに合うレベルを選ぶことが重要です。

• まずコスト最適化／ピーク対策：V1G（スマート充電）から始める
• 非常時の電源確保：V2H／V2Bを主目的にする
• 系統サービスで収益化も狙う：V2G（双方向）と契約モデルを検討する

運用ルール（“車は電池である前に移動手段”）を要件化する

VGIの失敗パターンは、技術の議論が先行して、現場のルールが後回しになるケースです。最低限、次の観点は要件に入れておくと破綻しにくくなります。

• 最低残量（この残量を下回ったら放電しない）
• 出発時刻優先（この時間までに必要残量を確保する）
• 利用者の例外（急な外出・緊急車両などを最優先する）
• 制御不能時のフォールバック（制御系障害時は通常充電へ戻す等）

セキュリティ・プライバシーを“運用設計”として扱う

車両や充電器、制御サーバー、アグリゲーターなど関係者が増えるほど、責任分界が曖昧になりやすいです。データの持ち方、認証、権限、監査ログ、委託先管理を、技術仕様だけでなく運用として定義し、誰が何を担保するのかを明確にします。

VGIの未来と期待

スマート充電の普及が“先に効く”

現実的には、双方向（V2G）よりも、まずはスマート充電（V1G）が広く普及しやすいと考えられます。理由は、必要機器が比較的少なく、制度・運用の難易度も段階的に上げやすいからです。V1Gの普及は、それ自体がピーク対策や再エネ吸収に寄与し、将来の双方向への足場にもなります。

商用車・フリートが鍵になりやすい

企業フリートや商用車は、走行パターンや待機時間がある程度読めるため、VGIの運用設計（出発時刻・最低残量など）が作りやすい傾向があります。まずフリートで成立させ、知見を横展開していく、という進め方は検討価値があります。

制度・標準・市場設計とセットで進む

VGIは技術だけでは完結しません。政策・プログラムとして整理されるほど、導入の予見可能性は上がります。海外の例のように、VGIを政策レベルで整理し、パイロットや技術要件を積み上げていく動きは今後も広がると見られます。

まとめ

VGI（Vehicle-Grid Integration）は、EVの充電・放電を制御し、電力系統と賢く連携させるための総称です。まずはV1G（スマート充電）で再エネの有効活用やピーク対策を狙い、必要に応じてV2H／V2B（非常用・建物最適化）、さらにV2G（系統サービス）へと段階的に検討すると、技術・運用・投資の難所を乗り越えやすくなります。

一方で、VGIは「制御すれば終わり」ではなく、ユーザー体験、電池への影響、セキュリティ、責任分界、費用対効果といった論点を、最初から設計に織り込む必要があります。自社・自組織にとっての目的（コスト、安定供給、BCP、環境価値、収益化）を明確にし、現実的なレベルから導入を進めることが、VGIを“使える仕組み”として成立させる近道です。