WHOISとは？ 10分でわかりやすく解説

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ドメイン名の所有者情報を調べたい、あるいは不審なWebサイトの運営元を少しでも把握したい――そんなときに役立つのがWHOISです。この記事では、WHOISで「何が分かり」「何は分からないのか」を整理しつつ、検索手順・結果の読み方・注意点までを一通り解説します。読了後には、WHOISの情報を鵜呑みにせず、状況判断に使える形で扱えるようになります。

WHOISとは何か

WHOISの定義と目的

WHOISとは、ドメイン名やIPアドレス（の登録・割り当て情報）を検索する仕組みの総称です。一般に「WHOIS検索」と言うと、登録情報データベースに対して問い合わせを行い、登録日・有効期限・ネームサーバー・登録者（または代理情報）などの情報を得る行為を指します。

WHOISが担ってきた役割は、インターネット上のリソース（ドメイン名やIPアドレス）の管理責任を可視化し、連絡先や管理主体を辿れる状態をつくることです。ドメイン運用のトラブル対応や、迷惑メール・不正サイトの初期調査などで、手がかりとして使われます。

WHOISの歴史と現在

WHOISはインターネット黎明期から利用されてきた仕組みで、長年「ポート43のWHOIS」が広く使われてきました。一方で近年は、個人情報保護（各国法令やGDPR等）の影響により、登録者情報の公開範囲が絞られ、従来の「持ち主がそのまま見える」前提は崩れつつあります。

また、WHOISの後継として、HTTPSとJSONを前提にしたRDAP（Registration Data Access Protocol）が普及しています。運用面でも「WHOISかRDAPか」ではなく、提供者・TLD・ポリシーに応じて見え方が変わる時代になりました。

WHOISの仕組みと動作原理

WHOISの動作はシンプルですが、実際には複数の主体が関わります。

1. 利用者がドメイン名またはIPアドレスを指定して検索します。
2. 検索先（レジストリ／レジストラ／RIRなど）のデータベースが該当情報を返します。
3. 返ってきた情報を、人が読んだり、ツールが解析したりして利用します。

ドメイン名の場合、情報の出どころは「レジストリ（TLD運用主体）」や「レジストラ（販売・管理事業者）」であることが多く、IPアドレスの場合はRIR（地域インターネットレジストリ）やその下位組織が管理します。つまり、検索対象によって、参照されるデータベースも、返る項目も、正確性も一律ではありません。

WHOISの重要性と活用シーン

WHOISは、インターネット上のリソースに「管理の糸口」を与えるという意味で重要です。代表的な活用シーンは次のとおりです。

WHOISの検索対象と、得られる情報

ドメイン名のWHOIS検索で分かること

ドメイン名のWHOIS検索では、TLDを含む完全な形式（例：example.com / example.jp）を指定します。一般的に得られる情報は次のとおりです。

• 登録日、有効期限、最終更新日
• ドメインのステータス（例：更新可否、ロック状態など）
• ネームサーバー情報
• レジストラ（管理事業者）
• 登録者・管理者・技術連絡先（ただし秘匿や代理情報の可能性あり）

ここで重要なのは、「人名や住所が必ず取れる」とは限らない点です。個人情報保護やサービス仕様により、登録者情報が伏せられ、代理連絡先のみが表示されるケースも珍しくありません。

IPアドレスのWHOIS検索で分かること

IPアドレスのWHOIS検索では、IPv4またはIPv6を指定し、割り当て情報を確認します。一般的に得られる情報は次のとおりです。

• 割り当て先（組織名、ASやネットワーク名など）
• 割り当て範囲（プレフィックス長やネットブロック）
• 管理主体（RIRやその下位組織）
• 更新日時、参照情報

IPアドレスの場合、「そのIPを実際に使っている個社」まで辿れないこともあります。回線事業者・ホスティング事業者・CDN等の情報が出るだけで、最終利用者は別、という構図も多いからです。

WHOISの結果を読むときの基本（項目の意味）

WHOISの検索方法（具体手順）

WebのWHOIS検索サービスを使う

最も手軽なのはWebの検索サービスです。検索窓にドメイン名やIPアドレスを入れるだけで、必要項目を整形して表示してくれます。業務で使う場合は、次の観点でサービスを選ぶと迷いにくくなります。

• 対象TLDやIPの対応範囲が広いか
• 表示項目が省略されすぎていないか（ステータスやネームサーバーが見えるか）
• 利用規約（自動化・大量検索の制限）が明確か

コマンドラインでwhoisを使う

環境によっては、コマンドラインのwhoisコマンドで検索できます。運用や調査の現場では、結果をそのままログとして扱える点が便利です。

ただし、whoisの出力形式は提供者ごとに差が大きく、機械的なパースが難しいという欠点があります。自動処理が必要な場合は、後述するRDAPも検討しましょう。

RDAPを使う（WHOISの後継としての位置づけ）

近年はRDAP（Registration Data Access Protocol）が普及しており、HTTPSで問い合わせてJSONで結果を受け取れます。RDAPは、認証やアクセス制御、返却形式の標準化など、WHOISが抱えていた運用上の課題を補う狙いがあります。

実務上は、次のように捉えると分かりやすいです。

• 人がサッと見る：WHOIS（Web検索）でも十分な場面が多い
• 機械処理・統合・監査：RDAPのほうが扱いやすい
• 公開範囲：どちらも「必ず全部見える」わけではなく、ポリシーに依存する

WHOISの活用方法（現場で役立つ使いどころ）

ドメイン名の所有権・管理状況を確認する

新規取得の前に登録済みかどうかを見るだけでなく、更新期限・ステータス・レジストラを確認すると、運用上のリスクにも気づきやすくなります。たとえば、期限が近いのに更新手続きが止まっている場合、ドメイン失効によるメール不達やWeb停止のリスクが高まります。

不審サイトや迷惑メールの初期調査に使う

不審なURLに遭遇したとき、WHOISは「断定」ではなく「手がかり」を増やす道具です。次のような観点で見ると、初期判断に役立ちます。

• 登録日が極端に新しい（短期ドメインの可能性）
• ネームサーバーやレジストラが特定の傾向を持つ
• 登録者情報が秘匿されている（秘匿自体は違法ではないが、判断材料にはなる）

ただし、WHOISの情報だけで「犯人特定」や「安全・危険の断定」はできません。必要に応じて、社内CSIRTや関係機関、ドメイン管理事業者への相談など、正規の手続きに繋げることが重要です。

ドメイン移管・譲渡前のチェックに使う

移管や譲渡の場面では、ステータス（ロック状態など）と期限が実務の詰まりどころになりがちです。手続きを始める前に、現在の管理状態を把握しておくと、関係者間の確認がスムーズになります。

障害対応やネットワーク切り分けの補助に使う

IPアドレスのWHOISは、障害や不正通信の切り分けで「どこまでが自組織の管理範囲か」を見極めるヒントになります。割り当て先が回線事業者やクラウド事業者の場合、連絡先や窓口情報を辿れることがあります。

WHOISの注意点と限界

WHOIS情報の精度と信頼性

WHOIS情報は自己申告や運用ポリシーの影響を受けるため、情報の正しさが常に保証されるわけではありません。古い情報のまま放置されている、虚偽が紛れ込んでいる、代理情報になっているなどの可能性を前提に扱いましょう。

プライバシー保護による秘匿化

個人情報保護の観点から、登録者の氏名・住所・メールアドレスが表示されないケースが増えています。これは悪意ある秘匿ではなく、正当なプライバシー保護であることも多いため、「見えない＝怪しい」と短絡しない姿勢も必要です。

利用規約・レート制限に注意する

WHOISやRDAPの提供者は、大量検索や自動化に制限を設けていることがあります。業務で定常的に使う場合は、利用規約やレート制限、提供APIの有無を確認し、必要最小限の検索に留める運用が安全です。

まとめ

WHOISは、ドメイン名やIPアドレスの登録・割り当て情報を検索し、管理主体や運用状況の手がかりを得るための仕組みです。ドメイン取得前の確認、不審サイトの初期調査、移管・譲渡、障害対応などで役立ちます。一方で、情報の秘匿化や精度のばらつきもあるため、WHOISだけで断定せず、複数の情報と組み合わせて判断することが重要です。目的に応じて、WHOIS（閲覧）とRDAP（標準化された取得）の使い分けも検討しましょう。

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