認証とは？ 仕組みなど押さえておきたい基本を徹底解説

クラウドサービスを含め、多くのWebサービスを活用している現代において、認証（Authentication）は欠かせない基盤です。特にインターネット上のサービスでは、最初に行うユーザー／デバイスの本人確認が「入口の防衛線」になり、ここが破られると情報窃取や不正操作が連鎖しやすくなります。サービスが多様化するほど「IDとパスワードだけ」に依存した運用には限界が出やすく、多要素認証（MFA）やパスワードレスなど、侵害されにくい方式を前提に設計することが重要になります。

この記事では、認証の概要、仕組みや必要性、代表的な認証方式を整理しつつ、混同されやすい認証と認可の違いも解説します。単語の説明にとどまらず、現場で「何を優先して選ぶべきか」「どこで事故が起きやすいか」という判断材料まで含めて整理します。

認証とは

認証とは、Webサービスやシステムを利用しようとする人物（※）が正当な利用者本人であることを確認する行為です。本人確認を行い、サービスを利用できる状態にするための入口、と捉えると分かりやすいでしょう。

※プログラム（APIなど）も認証の対象となることがありますが、本記事では人物を対象とした認証を中心に説明します。

インターネット上のサービスは基本的に公開されており、誰でもアクセス自体は可能な場合が多い一方、相手の顔は見えません。そこで、利用者を識別し、本人以外による利用を防ぐために認証が必要になります。

IDやパスワードなどを用いてサービスやシステムを利用できる状態にすることをログイン、利用を終了して離れることをログアウトと呼びます。ログイン時に認証が行われ、ログアウトすると再度認証されるまでログイン後の画面へ遷移できなくなります。

認証が守っているのは「ログイン」だけではない

実務では、認証は単に「ログインできる／できない」を決めるだけでなく、どの程度の確からしさで本人とみなすかを決める工程でもあります。たとえば、同じユーザーでも「社内端末からの通常ログイン」と「海外からの管理者操作」では求められる強度が異なります。

このため、最近は「常に同じ強度の認証」ではなく、状況に応じて追加要素を求める段階的認証（ステップアップ認証）や、端末状態・接続元・ふるまいを加味する条件付きアクセスが採用されやすくなっています。

認証の仕組み

一般的な仕組みとして多いのは、IDとパスワードの組み合わせです。IDは利用者を識別する符号で、メールアドレスが用いられることもあります。パスワードは「本人しか知らない情報」として、ログインしようとする人物が本人かどうかを確認するために使われます。

サービス側は登録されたIDとパスワード（またはパスワード由来の検証情報）を保持し、ログイン時に入力された情報と照合することで認証します。

「照合」ではなく「検証」になる理由

パスワード運用の重要ポイントは、サービス側が平文パスワードを保持しないことです。一般に、サービスはパスワードそのものではなく、ハッシュ化などで得られる検証情報を保持し、入力された値から同じ手順で検証情報を作って一致するかを確認します。ここで重要なのは、漏えいしても元のパスワードが推測されにくい設計（ソルト付与や、計算コストの高い方式の採用など）と、漏えい時に攻撃者が大量試行しにくい運用（レート制限、監視、アカウント保護）を組み合わせることです。

認証の後に続く「セッション管理」が弱いと破られる

ログイン後は、毎回パスワードを入力せずに使えるよう、通常はセッションやトークンで「認証済み状態」を維持します。ここが弱いと、パスワードを破られなくても、セッショントークンの窃取などで乗っ取りが成立することがあります。実務では、認証方式だけでなく、セッションの有効期限、端末や条件の変化時の再認証、ログアウト時の無効化、異常検知などを含めて「認証の仕組み」として設計することが重要です。

ただし、認証はIDとパスワードだけではありません。ワンタイムパスワード（OTP）、プッシュ通知、ICカード、デジタル証明書、生体情報、パスキー（Passkeys）など、方式は多様です。いずれの方式も、サービス側と利用者側の間で「本人である根拠」を検証して本人確認を実現します。

認証の必要性

認証は、インターネット上のサービスに限らず、PCへのログイン、社内システム、VPN接続、無線LAN接続など、あらゆる場面で必要になります。

認証が必要な理由は、第三者が利用者になりすましてログインする不正ログインを防ぐためです。攻撃者がIDやパスワードを盗む手口は、フィッシング、パスワードリスト攻撃、マルウェア、推測（辞書攻撃）など多岐にわたり、サービスが増えるほど管理の難しさも増します。

安全にサービスを活用していくために、認証はセキュリティの中核となります。近年は攻撃が巧妙化・多様化しているため、認証方式もより強固で運用しやすいものが求められています。

「認証強化」はコストではなく被害の上限を決める設計

認証が弱いと、侵害時の影響範囲が「そのアカウントが到達できる範囲」に直結します。特にクラウドの管理者アカウントや、業務の中枢に接続できるアカウントは、侵害されると横展開や設定改変が起きやすく、復旧コストも膨らみます。認証強化は、単に侵入確率を下げるだけでなく、侵害が起きた場合の被害の上限を下げる意味を持ちます。

認証の代表的な分類

シングル要素認証と多要素認証（MFA）

認証は、用いる要素の数によって大きく次のように分けられます。

• シングル要素認証：1つの要素のみ（例：パスワードのみ）
• 多要素認証（MFA）：異なる要素を2つ以上組み合わせる（例：パスワード＋スマホのOTP）

多要素認証で重要なのは「異なる要素」を組み合わせる点です。例えば「パスワード＋秘密の質問」はどちらも知識情報であり、厳密には多要素ではなく、同一要素の強化（多段階）に近い扱いになります。

MFAでも「フィッシング耐性」は方式で変わる

MFAは万能ではなく、方式によってフィッシング耐性が異なります。たとえば、攻撃者が偽サイトで入力を誘導し、その場で本物のサイトに中継する手口では、パスワードだけでなくOTPまで奪われることがあります。対策としては、追加要素の選び方（パスキー等のフィッシング耐性の高い方式）や、ログインの異常検知、条件付きアクセス、追加確認（番号一致など）を組み合わせて設計することが重要です。

直接認証と第三者を介する認証（例：証明書・連携認証）

認証は、認証の根拠をどこで保証するか、という観点でも整理できます。

• 直接認証：利用者とサービス（または自社システム）が直接、本人確認を行う（例：ID/パスワード、OTP、パスキーなど）
• 第三者の保証を利用する認証：証明書の発行元（認証局）や、外部IdP（Identity Provider）など、第三者の保証・判定を利用する

たとえば、デジタル証明書を用いたTLS（HTTPS）では、証明書の正当性を認証局（CA）が保証します。また、SAMLやOpenID Connect（OIDC）などの連携認証では、サービス側が外部IdPの認証結果を信頼してログインを成立させる構成になります（企業のSSOでよく利用されます）。

連携認証は「入口を集約する」代わりに設計責任が集中する

SSOで入口を集約すると、ユーザー体験は良くなり、退職・異動時の無効化など統制もしやすくなります。一方で、入口（IdP側）の設計が弱いと被害が広がりやすくなるため、IdPのMFA、管理者保護、ログ監査、アカウント回復手順の厳格化など、「集約したからこそ強化する」設計が重要になります。

3種類の認証要素（知識・所有・生体）

認証は使用する情報の種類により、知識情報・所有情報・生体情報の3要素に分類できます。MFAを検討する際にも基礎になる考え方です。

知識情報を用いた認証（本人しか知らない）

パスワード、PIN、秘密の質問などが該当します。導入しやすい一方で、漏えい・推測・使い回しなどのリスクがあり、知識情報のみの運用は安全性の面で不利になりがちです。近年は、知識情報単独ではなく所有・生体と組み合わせるケースが増えています。

知識情報は「強くしても」漏れれば終わる

強固なパスワードポリシーは一定の効果がありますが、フィッシングやマルウェア、使い回し漏えいなどでは「強さ」以前に盗まれる可能性があります。このため、知識情報は単体で守るのではなく、MFAや端末条件、異常検知と組み合わせて「盗まれても成立しない」状態を目指すのが現実的です。

所有情報を用いた認証（本人しか持っていない）

スマートフォン、ICカード、ハードウェアトークンなどが該当します。代表例として、認証アプリで生成するワンタイムパスワード（TOTP）や、プッシュ通知で承認する方式があります。

なお、一般に「Google認証システム」という呼称より、Google Authenticatorなどの認証アプリとして説明するほうが誤解が生まれにくいでしょう。所有情報は、パスワードが漏れても追加の壁になり、不正ログインを難しくできます。

所有情報の落とし穴は「乗っ取り」ではなく「回復」

所有要素は強力ですが、端末紛失・機種変更・故障などが必ず起こります。その際の回復手順が弱い（本人確認が甘い、ヘルプデスクが押し切られる、回復用メールが脆弱など）と、攻撃者がそこを突いて突破することがあります。方式選定では、導入の容易さだけでなく、回復手順（再発行、端末登録、本人確認）まで含めて「運用として成立するか」を確認することが重要です。

生体情報を用いた認証（その人自身の特徴）

指紋、顔、虹彩、声紋などを用いる方式で、生体認証（バイオメトリクス認証）と呼ばれます。パスワードの記憶やトークンの持ち歩きを減らせるため利便性が高い一方、運用上は「代替手段（失敗時の復旧方法）」や「端末側の保護（生体情報は端末内に安全に保持される設計が一般的）」を含めて設計することが重要です。

生体は「秘密」ではないため、守り方が違う

生体情報は変更が難しく、漏えいした場合に「取り替える」ことができません。一般的な実装では、生体そのものをサーバーに送らず端末内で照合し、成功した結果だけを認証に使う設計が採用されます。生体を導入する場合は、端末の保護（ロック、暗号化、紛失時対策）と、代替手段の強度（PINや回復）をセットで設計することが重要です。

代表的な認証方式の例

認証方式は多岐にわたりますが、現場で検討されやすい代表例を整理します。

多要素認証（MFA）

知識・所有・生体のうち異なる要素を2つ以上組み合わせる方式です。ID/パスワードだけに比べて不正ログイン耐性を高めやすく、クラウドサービス利用が増えるほど重要性が上がります。

導入時の判断材料（まず固めるべき前提）

MFA導入では、どのアカウントを優先するか（管理者・特権・外部公開）、回復手順をどうするか（本人確認・再発行）、例外をどう扱うか（緊急時・医療／製造など現場制約）を先に決めておくと、運用崩壊を防ぎやすくなります。

ワンタイムパスワード（OTP）

一定時間のみ有効なパスワードを利用する方式です。SMS、認証アプリ（TOTP）、メール送付など実装はさまざまですが、フィッシング耐性や運用負荷を考慮して方式を選ぶ必要があります。

OTP方式ごとの注意点

SMSは導入しやすい一方、番号の乗っ取りや端末紛失、通信断など運用上の論点があります。認証アプリ（TOTP）は通信に依存しにくい一方、端末移行やバックアップ手順が重要です。メールOTPはメール自体が侵害されていると突破されやすいため、メール基盤の認証強化や監視とセットで考える必要があります。

デジタル証明書（証明書認証）

端末やユーザーに紐づく証明書を用いて本人性を確認する方式です。証明書の発行・配布・更新・失効といったライフサイクル運用がポイントになりますが、適切に運用できると強固な認証を実現できます。

強度の源泉は「秘密鍵の保護」と「失効運用」

証明書認証は、証明書そのものではなく、対応する秘密鍵を本人が保持していることが前提になります。秘密鍵が端末内で保護される設計（外部に持ち出せない、端末ロックに紐づくなど）と、紛失・退職・侵害時に失効させる運用が整うと、なりすましを成立させにくくできます。

パスワードレス（パスキー／FIDO2 など）

パスワード入力を前提にせず、端末のロック解除（生体・PINなど）と公開鍵暗号を組み合わせて認証する考え方です。フィッシング耐性の向上や、パスワード管理負荷の低減が期待できます。

パスワードレスは「導入計画」と「移行」が成否を分ける

パスワードレスは強力ですが、全ユーザーが一斉に移行できるとは限りません。対象サービスの対応状況、端末環境、回復手順、例外ユーザーの扱いを整理し、段階的に移行できる設計にすると現場で定着しやすくなります。

シングルサインオン（SSO）

一度のログインで複数サービスにアクセスできる仕組みです。SAMLやOIDCなどの連携を用いることが一般的で、利用者の利便性と、アカウント統制（退職・異動時の無効化など）を両立しやすくなります。

SSOは「入口の強化」と「出口（権限）の統制」がセット

SSOはログイン回数を減らせる一方、入口が単一化されるため、入口を強くする（MFA、端末条件、管理者保護）ことが前提になります。また、SSOでログインできても、各サービスで過剰な権限を与えていると被害が広がるため、認可（権限設計）と合わせて点検することが重要です。

「認証」と「認可」の違い

認証と似た言葉として認可（Authorization）があります。セキュリティ設計では、この2つを混同しないことが重要です。

• 認証：誰か（本人確認）
• 認可：何をしてよいか（権限付与）

認証は「正しい利用者かどうか」を確認する行為です。一方、認可は「正しい利用者に、どこまでの操作を許すか」を決める仕組みです。

たとえば財務システムで、一般社員が全データを閲覧でき、編集もできる状態であれば問題が起こり得ます。この問題は認証だけでは防げません。利用者ごとの権限設計（閲覧のみ／承認者のみ編集可能など）が必要であり、これが認可です。認可が不適切だと、情報漏えいや内部不正のリスクにつながります。

認可を強くする基本は「最小権限」と「棚卸し」

認可の基本は、業務に必要な範囲に権限を絞る最小権限です。加えて、権限は時間とともに増えやすい（異動、兼務、例外対応）ため、定期的な棚卸しと、重要操作に対する承認フローやログ監査を組み合わせると、内部不正・過失の両方に強くなります。

まとめ

認証は、サービスやシステムを利用しようとする人物の正当性や真正性を確かめるための仕組みです。サービスの多様化と攻撃の巧妙化により、認証の重要性は年々増しています。

安全に利用するために、MFA、証明書、パスワードレス、SSOなどの選択肢を理解し、自社の運用・リスクに合わせて組み合わせることが重要です。また、認証方式だけでなく、セッション管理やアカウント回復、ログ監査などの運用まで含めて設計しないと、強度が出にくくなります。

さらに、認証だけでなく、認可（権限設計）まで含めて設計しなければ、内部不正や情報漏えいのリスクを下げにくくなります。この機会に、自社の認証・認可・運用のあり方を見直してみてはいかがでしょうか。