電子カルテとは？ わかりやすく10分で解説

医療の現場では、診療記録・検査結果・投薬履歴などの情報量が増え続けています。こうした情報を「速く・正確に・関係者間で共有できる形」で扱うために導入が進んでいるのが電子カルテです。この記事では、電子カルテの基本から導入時の注意点、選び方、活用の方向性までを整理し、読了後に「自院に合う導入判断の軸」を持てる状態を目指します。

1. 電子カルテとは何か？

医療の現場で、情報管理の重要性は日に日に増しています。その一つの解決策として多くの医療機関で注目されているのが電子カルテです。紙カルテ中心の運用では、保管・検索・同時閲覧・共有といった点で限界が出やすく、診療のスピードや安全性にも影響します。電子カルテは、こうした課題を「情報の扱い方」そのものから変える仕組みだと捉えると理解しやすくなります。

1.1 電子カルテの定義

電子カルテとは、患者の診療データを電子化し、コンピュータ上で管理するシステムのことです。診療録（経過、所見、指示など）に加え、検査結果、画像、処方、看護記録など、医療行為に関わる情報を一つの画面や連携画面で扱えるようにします。

電子カルテにより、紙を使った伝統的なカルテ管理から脱却し、過去の診療データを迅速に検索したり、医療スタッフ間でコンピュータを通じて情報を共有したりすることができます。たとえば、外来で入力した情報を病棟側がすぐ確認できる、検査結果が反映された時点で医師が参照できる、といった「時間差の縮小」が現場の効率に直結します。

1.2 電子カルテの特徴

電子カルテの特徴として、まず即時性が挙げられます。電子データになっているため、診療データの入力や検索が可能となり、医療スタッフが必要な情報をすぐに取り出せます。現場では「今この患者に必要な情報」にすぐアクセスできることが重要で、既往歴・アレルギー・直近の検査値などの確認が遅れるほどリスクと手戻りが増えます。

次に、情報の一元化が可能です。診断結果や患者の病歴、アレルギー情報、投与薬剤情報など、多岐にわたる情報を一つのシステム上で一元管理できます。情報の一元化により、紙カルテの「書類が別の場所にある」「記載箇所が人によって違う」といった散逸を減らし、確認漏れの抑止や医療の安全性向上に貢献します。

そして、データの蓄積・分析も特徴の一つです。診療データは医療機関ごとに大量に蓄積されますが、電子カルテを使用すれば、集計や傾向把握が現実的になります。たとえば、特定の検査値の推移、薬剤の使用状況、受診動向の把握などが可能になり、治療の効果分析や予防医療の推進、さらには新たな医療サービスの開発などに役立てられます。

2. 電子カルテのメリット

電子カルテには、多くのメリットがあります。データ管理の効率化から情報共有の容易さ、患者の診療品質向上、そして省スペース・コスト削減といった事柄まで広範にわたります。ただし、メリットは「導入しただけ」で自動的に最大化されるとは限りません。運用設計や使い方の整備によって、効果の出方が変わる点も押さえておくと判断がぶれにくくなります。

2.1 データ管理の効率化

電子カルテを活用することで、紙のカルテを一つ一つ手作業で管理することなく、患者の情報を整理・保存できます。特に、患者のアレルギー情報や既往歴などをすぐに引き出すことができるため、適切な治療を提供する上で便利なツールです。

加えて、検索性の向上は「単なる時短」にとどまりません。たとえば、過去の投薬歴や検査結果を見落とさずに確認できれば、同じ検査の重複や説明の手戻りが減り、医療スタッフ側の負担も抑えられます。現場では、こうした小さな積み重ねが全体の回転率や安全性に影響します。

2.2 情報共有の容易さ

情報共有の容易さも大きなメリットです。電子カルテを院内で共有することで、診療科や職種をまたいだ情報連携が取りやすくなります。たとえば、医師の所見、看護記録、検査部門の結果が同じ患者軸でつながることで、「誰が何を見て判断したか」が追いやすくなります。

一方で、院外連携については「共有できる範囲」「連携方法」「運用ルール」によって実現度が変わります。紹介状や地域連携の仕組み、患者同意の扱いなど、制度・運用の前提も絡むため、導入検討時には「院外共有をどこまで想定するか」を先に決めておくと選定がスムーズです。

2.3 患者の診療品質向上

電子カルテの導入は、診療の品質向上にもつながります。速やかに患者の情報を確認できることで、診療過程を迅速化し、医師と患者のコミュニケーション時間を確保しやすくなります。結果的に、説明の質が上がり、患者の納得感や満足度を高める効果も期待できます。

また、情報が整理されているほど、引き継ぎやチーム医療の精度が上がります。担当者が変わる場面（当直、転科、入退院など）で「情報が途切れにくい」ことは、医療の継続性と安全性の観点でも重要です。

2.4 省スペース・コスト削減

紙のカルテの保管にはスペースが必要であり、その保管スペースを確保するためのコストもかかります。電子カルテの場合、物理的な制約やコストを削減できる可能性があります。加えて、紙のカルテに比べてデータの紛失リスクが低いという点も重要なメリットです。

ただし、コストは「紙がなくなるから安くなる」と単純化しにくい領域です。システム利用料、端末更新、保守、バックアップ、セキュリティ対策など、別の費用構造に置き換わる側面があります。したがって、削減できるコストと増えるコストを切り分け、総額で評価する視点が欠かせません。

3. 電子カルテ導入の注意点

電子カルテを導入する前には、いくつかの注意点があります。導入に伴うコスト、スタッフの研修や操作への理解、システムトラブル対策、情報セキュリティは、導入後に「想定外だった」となりやすい論点です。ここでは、現場で起きやすいポイントに寄せて整理します。

3.1 導入に伴うコスト

電子カルテ導入に伴うコストは無視できない要素です。システム自体の購入費用（または利用料）だけでなく、端末やネットワークの整備、既存システムとの連携、データ移行、保守費用など、幅広い観点からの見積もりが求められます。

特に見落としやすいのが「移行と並走運用」です。旧システムからのデータ移行が一度で完結しない場合、一定期間は並走が必要になることがあります。また、診療を止めずに切り替えるための段取りや人的コストも含め、長期的な観点で費用対効果を評価することが重要です。

3.2 スタッフの研修と操作への理解

スタッフの研修や操作への理解も重要なポイントです。操作に慣れていないスタッフが多いと、入力遅延や記載のばらつきが起こり、結果として業務の効率が落ちてしまうこともあります。そのため、導入後の適切な教育・研修が大切です。

運用面では「誰が何をどこまで入力するか」を明確にしないと、記載が薄くなったり、逆に入力負担が膨らんだりします。現場の納得感を作るためには、研修だけでなく、入力ルールの合意形成とフォローアップが欠かせません。

3.3 システムトラブル対策

電子カルテシステムのトラブル対策も欠かせません。万一のトラブル時には患者への診療に大きく影響を及ぼす可能性があります。そのため、システムダウンに備えたバックアップ体制や、迅速な対応を行うための体制作りが求められます。

実務的には、障害の種類（システム障害、ネットワーク障害、端末障害、停電など）ごとに対応が変わります。診療継続のための最低限の手順（代替記録方法、復旧後の転記ルール、連絡経路）を事前に決めておくことが重要です。

3.4 情報セキュリティ

電子カルテは患者の重要な個人情報を扱うため、情報セキュリティ対策が必須です。情報漏洩事故は大きな信用問題につながるので、適切な対策と管理体制が求められます。

対策の基本は、アクセス権限の最小化、認証の強化、端末管理、ログ管理、データの保護（暗号化やバックアップ）です。さらに、運用上の事故（画面ののぞき見、端末の持ち出し、共有アカウントなど）も起こりやすいため、技術対策と運用ルールをセットで整備する必要があります。

4. 電子カルテの種類と選び方

電子カルテは大きく、クラウド型とオンプレミス型の2種類に分けられます。どちらが優れているかではなく、「自院の運用・制約・求める管理レベル」に合うかで選ぶことが現実的です。

4.1 電子カルテの種類

クラウド型は、インターネットを介して利用するタイプで、情報をクラウド上の環境で管理します。設備投資を抑えやすく、拠点が複数ある場合や、将来的な拡張を見込む場合に選ばれることがあります。一方で、ネットワーク障害時の影響や、運用ルール（端末利用、アクセス制御）をどう整備するかが重要になります。

オンプレミス型は、自院内にサーバーを設置し、自院の設備で運用するタイプです。自院でコントロールしやすい反面、サーバー更新、保守、バックアップ、障害対応などを含む運用負担が増えやすく、初期費用や運用費用が高くつくケースもあります。

4.2 電子カルテの選び方

電子カルテを選ぶ際には、自院の状況に最適なものを選ぶことが重要です。診療規模や診療内容、利用人数、運用体制（専任担当の有無）、院内ネットワークの状況などを整理した上で、方式や製品を比較検討しましょう。

また、電子カルテは単体で完結しないことが多く、検査機器、画像、会計、予約など周辺システムとの連携が実務上の満足度を左右します。導入前に「連携が必須な範囲」と「将来的に連携したい範囲」を分けておくと、過不足のない選定につながります。

4.3 電子カルテ選定時のポイント

導入検討で見落としやすいポイントを含め、主に次の観点で比較すると判断しやすくなります。

操作性：入力のしやすさ、画面遷移、検索性、テンプレートの使い勝手など、現場の負担に直結します。デモだけでなく、実際の業務シナリオ（外来、病棟、救急など）で評価することが重要です。

カスタマイズ性：診療科や運用方針に合わせて、テンプレートや入力項目を調整できるかを確認します。カスタマイズの自由度だけでなく、更新時の影響（保守性）も考慮が必要です。

サポート体制：トラブル発生時の対応速度、問い合わせ窓口、対応時間帯、オンサイト対応の可否などを確認します。導入直後だけでなく、運用が落ち着いた後も支援が継続するかは重要です。

セキュリティと監査性：権限管理、ログ取得、端末管理の仕組みが整っているか、運用で実装できるかを確認します。医療情報は扱いが厳しいため、ここは妥協しにくい観点です。

これらのポイントを押さえながら、適切な電子カルテの選択を進めていきましょう。

5. 電子カルテ導入事例

理論だけでなく、電子カルテが実際にどのように活用されているのかを知ることで、導入後の姿を具体的に想像しやすくなります。ここでは、現場で起こりやすい成果の出方をイメージできる形で紹介します。

5.1 データ活用による業務改善事例

ある一般病院では、電子カルテの導入により、医師や看護師が同じ情報をリアルタイムで共有できる環境が整いました。医師が診察の結果を入力すれば、すぐに他の医師や看護師が確認できるため、申し送りの手間や確認の重複が減り、患者対応がスムーズになりました。

この事例では、情報共有が速くなったことで、患者へのケアの質が上がっただけでなく、医療関係者の業務負担も軽減されました。紙カルテの検索や記載箇所の確認にかかっていた時間が短縮され、結果として診療の回転が改善した点がポイントです。

5.2 コスト削減につながった事例

小規模クリニックでも電子カルテ導入の恩恵は大きいことがあります。導入初期の設定費用は発生するものの、紙やプリントアウトにかかるコストを削減でき、カルテ保管スペースも不要になったため、限られた院内スペースを別用途に回せた例があります。

さらに、病歴検索や書類整理に割く時間が減ることで、スタッフの時間が「より患者ケア」に向けられるようになった点も効果として挙げられます。ただし、削減効果は運用の作り方に左右されるため、導入後のルール整備まで含めて計画することが重要です。

6. 電子カルテの未来

先進的な医療現場では、電子カルテを単なる記録・管理の仕組みにとどめず、医療の高度化や効率化の基盤として位置づける動きがあります。特に、AIの活用とリモート診療の普及は、電子カルテの価値をさらに押し上げる要因になっています。

6.1 AIと電子カルテの融合

AIは既に医療のいくつもの分野で活用されています。そしてその中でも、電子カルテとAIは重要な関係を持っています。AIが診療データを整理し、必要な情報を見つけやすくしたり、パターンや傾向を抽出したりすることで、医療スタッフが判断に使える材料を増やせる可能性があります。

ただし、AIが出す示唆は「医療行為の最終判断」を代替するものではなく、現場の確認と責任のもとで利用される補助的な位置づけが基本です。導入を検討する際は、何を自動化し、何を人が判断するのかという線引きを明確にすることが大切です。

6.2 リモート診療と電子カルテ

リモート診療は、患者と医師が同じ場所にいる必要がなく、通信技術を利用して遠隔から診療する手段です。電子カルテは、診療履歴や検査結果を参照しながら診療を進められるため、リモート診療との相性が良い仕組みだと言えます。

一方で、どこからでもアクセスできる運用は利便性が高い反面、端末管理や認証、アクセス制御が不十分だとリスクも高まります。リモート診療と合わせて運用する場合は、利便性と安全性を両立する設計が欠かせません。

7. まとめ：電子カルテ導入の価値と注意点

電子カルテの導入は医療機関にとって多くのメリットをもたらします。代表的な利点は、データ管理の効率化と情報共有の容易さです。これにより、業務の流れがスムーズになり、患者一人ひとりに対する診療品質も向上しやすくなります。

また、電子カルテは省スペース化やコスト削減に寄与する可能性があります。ただし、費用構造は紙運用とは異なるため、導入・運用の総コストを把握し、長期的な費用対効果として評価することが重要です。

一方で、導入にはコスト、スタッフ研修、システムトラブル対策、情報セキュリティといった注意点も存在します。電子カルテ導入は「システム導入」だけでなく「運用の組み替え」でもあるため、事前の設計と準備が成否を分けます。

自院のニーズに合う電子カルテを選ぶためには、操作性や機能、価格だけでなく、連携要件やサポート体制、セキュリティの実装可能性まで含めて比較検討することが大切です。電子カルテの導入を適切に進められれば、医療機関の業務改善と医療提供体制の強化につながるでしょう。