社内システムのセキュリティ強化に向けて、多要素認証や二段階認証の導入を検討していませんか。これらは混同されやすい言葉ですが、認証の仕組みや安全性に明確な違いがあります。本記事では、多要素認証と二段階認証それぞれの定義や違い、導入時のメリット・デメリットをまとめました。安全なアクセス環境の構築にお役立てください。
多要素認証とは、システムやサービスにログインする際、性質が異なる複数の情報を組み合わせて本人確認を行う仕組みです。英語表記である「Multi-Factor Authentication」の頭文字を取り、MFAと呼ばれることもあります。
認証に用いる要素には、パスワードといった「知識情報」、スマートフォンに代表される「所持情報」、指紋や顔といった「生体情報」の3種類が存在します。これらの内2つ以上の要素を求めることで、不正アクセスのリスクを下げ、セキュリティを強化できます。
二段階認証とは、システムやサービスへのログイン時に、2回の段階を踏んで本人確認を行う仕組みです。セキュリティを高める目的で導入されますが、認証に用いる「要素の種類」は問われない点が大きな特徴です。具体的には、1段目にIDとパスワード(知識情報)を入力し、2段目に秘密の質問(知識情報)に答える形式などが該当します。
多要素認証と二段階認証の違いは、本人確認に用いる要素の種類です。多要素認証は異なる要素を組み合わせますが、二段階認証は要素の種類を問わず2回の確認を順に踏めば成立します。
たとえば、パスワード入力後に、暗証番号も入力する方式は、2回確認しているため二段階認証といえます。しかし、どちらも「知識情報」であるため、多要素認証とはいえません。
一方、パスワード入力後に、本人が持つスマートフォン上の認証アプリで承認を行う方式は、「知識情報」と「所持情報」を組み合わせるため、二段階認証であり、多要素認証にも該当します。
より強固なセキュリティを構築するには、異なる要素を掛け合わせる多要素認証が適しています。
多要素認証に用いる要素は、大きく3つの情報に分類されます。性質が異なる情報を組み合わせることで、強固なセキュリティ対策を構築できます。
知識情報とは、ユーザー本人の記憶に依存する認証要素です。本人だけが知っている情報を入力させることで、正当なユーザーであることを確認します。具体的には、以下の情報が該当します。
知識情報は手軽に導入できる反面、漏えいした際のリスクが高いという特徴があります。
所持情報とは、ユーザー本人が所有する物理的なデバイスを利用する認証要素です。専用端末を持っていることを証明することで、本人確認を行います。代表的な所持情報は以下の通りです。
盗難や紛失に備える必要はありますが、知識情報と組み合わせることで安全性を高められます。一方デジタル証明書は、デジタルな認証要素のため、遠隔での失効・再発行にも対応しており、運用面について優位性があります。
生体認証とは、指紋や顔、静脈、虹彩など、ユーザー固有の身体的特徴を用いて本人確認を行う仕組みです。パスワードのように覚える必要がなく、他人に教えたり使い回したりしにくいため、利便性と安全性を高めやすい認証方式として利用されています。
一方で、生体認証も万能ではありません。写真や動画、人工物、ディープフェイクなどを悪用したなりすましのリスクがあり、安全性は認証方式やセンサーの性能、なりすまし検知の仕組み、端末側の保護機能によって大きく変わります。
パスワードを覚える負担や端末を忘れる心配がなく、ユーザー側の利便性と安全性を高い水準で両立できる点が大きな特徴です。
多要素認証の必要性が高まっている背景には、企業を取り巻くIT環境の変化やセキュリティリスクの増大があります。
多要素認証が必要とされる理由は、近年の不正アクセスやランサムウェア被害において、フィッシングなどで窃取された認証情報が悪用されるケースが増えているためです。
万が一パスワードが漏えいした場合でも、他の認証要素を組み合わせていれば不正アクセスのリスクを低減できます。組織が持つ重要なデータを守る観点から、単一の認証手法に依存することは非常に危険です。
パスワードは、ユーザー自身が記憶・管理する必要がある一方で、使い回しや推測されやすい文字列の設定、フィッシングによる窃取、過去に漏えいした認証情報の悪用など、さまざまなリスクを抱えています。パスワードを複雑にして定期的に変更する運用だけでは、ユーザーの負担が増す一方で、十分な安全性を確保することが難しくなっています。
多要素認証を導入することで、パスワードだけに依存せず、端末、証明書、生体情報など、別の要素を組み合わせて本人確認を行えるようになります。これにより、仮にパスワードが漏えいした場合でも、不正ログインを防ぎやすくなります。
さらに、証明書認証やFIDO認証などを活用すれば、パスワード入力に依存しない認証も実現できます。パスワードの管理負担と、パスワード漏えいに起因するリスクの双方を低減できる点から、多要素認証の導入が求められています。
クラウドサービスが普及し、従業員は社内や社外を問わず、様々な場所からシステムにアクセスできる環境となりました。一方で、業務システムがインターネット経由で利用される機会が増えたことで、認証情報を狙った不正アクセスやアカウント乗っ取りのリスクも高まっています。
どこからでも接続できる利便性を確保しつつ、確実な本人認証を実施するには、多要素認証を用いたゼロトラスト前提のアクセス制御が不可欠です。
多要素認証を導入する最大のメリットは、高い安全性を確保できる点です。ここからは具体的な内容を解説します。
多要素認証を導入すれば、パスワードだけに依存するリスクの高い状況から脱却でき、セキュリティ水準を大きく引き上げられます。
たとえば、悪意ある第三者にパスワードが漏えいした場合でも、スマートフォンなどの所持情報がなければシステムへ侵入できません。結果として、不正アクセスの脅威を大幅に低減できます。
ユーザーと管理者双方における、パスワード管理の負担を軽減できる点も大きな利点です。生体情報などを組み合わせることで、複雑な文字列を定期的に変更する運用を減らせます。
例として指紋認証などと連携させれば、ユーザーが記憶すべき情報を最小限に抑えられます。パスワード忘れによる管理部門への問い合わせも減少し、業務効率化につながります。
現在、さまざまな業界のガイドラインで多要素認証の導入が強く推奨されており、関連するセキュリティ要件への対応を進めることができるのも重要なメリットといえます。
具体的には、金融分野など特定の領域で、フィッシング耐性のある多要素認証の導入が求められる動きがあります。導入により、社会的信用を維持し、企業価値を高めることが可能です。
多要素認証の導入には、メリットだけでなくデメリットも存在します。ここでは大きく分けて2つの懸念点を解説します。
デメリットの1つは、システムの導入や維持に費用と手間がかかることです。初期費用に加え、ライセンス料などの継続的なランニングコストも発生する点は、導入前に把握しておきたいポイントです。
具体的には、認証用の専用ハードウェアを配布する費用や、システムを維持する情報部門の人件費などが追加で発生します。したがって、事前の予算確保や社内体制の構築といった対応が不可欠となります。
多要素認証を導入することで、利用者の利便性が低下する可能性があることにも注意しましょう。ログイン時に要求される手順が増えることで、操作に手間を感じるユーザーも少なくありません。
従来はパスワードを入力するだけで済んでいたシステムでも、スマートフォンを取り出してワンタイムパスワードを確認し、入力する作業などが追加されます。そのため、業務で頻繁にシステムへアクセスする環境においては、作業効率を下げる要因になり得ます。自社での運用に適した、最適な多要素認証の方式を選択するのは重要です。
多要素認証は、私たちの生活から企業の根幹を支えるITシステムまで、幅広い場面で活用されています。ここからは、具体的な活用シーンを5つ紹介します。
オンラインバンキングは資産に直接関わるサービスのため、不正アクセスへの対策として多要素認証の導入が進んでいます。具体的には、ログイン時にパスワードを入力した後、スマートフォンの専用アプリでワンタイムパスワードを生成する仕組みなどが該当します。
このような強固な本人確認により、第三者による不正な送金のリスクを低減できます。
オンラインショッピングでは、クレジットカードの不正利用を防ぐ手段として導入されています。決済時にIDやパスワードを入力するだけでなく、追加の認証を求める手法です。
たとえば、購入手続きの際にカード会社から携帯電話へSMSで使い捨てのパスワードが送られ、その入力を求める画面などが該当します。この仕組みにより、カード情報が流出した場合でも、第三者による悪質ななりすまし決済のリスクを低減できます。
ソーシャルメディアサービスでも、個人のプライベートな情報や発信権限を守るため、アカウントの乗っ取り防止を目的とした多要素認証が広く採用されています。
通常のIDとパスワードによるログインを行った後、あらかじめ登録したアプリに通知が届き、承認ボタンを押すことでログインが完了する仕組みなどが使われています。この対策により、悪意ある第三者による不正なログインやなりすまし投稿を防ぎます。
クラウドサービスはインターネット環境さえあればどこからでもアクセスできます。しかし、その利便性の裏側では、アカウント情報の流出が企業全体の情報漏えいに直結するリスクがあるため、多要素認証による本人確認が重要な役割を果たします。
IDとパスワードの入力に加え、事前に登録したスマートフォンの認証アプリが生成するワンタイムパスワードの入力を求めることで、業務データの安全な取り扱いを可能にします。
VPNアクセスにおける多要素認証は、社外端末から社内ネットワークへの接続経路を保護し、リモートワーク環境の安全性を確保する上で重要な役割を果たしています。
具体的には、VPN接続用のIDとパスワードに加え、デジタル証明書が導入された端末のみ接続を許可する仕組みや、スマートフォンのアプリによるワンタイムパスワード入力を組み合わせます。この対策により、通信経路への不正侵入リスクを低減できます。
多要素認証と二段階認証の大きな違いは、認証に用いる「要素の種類」にあります。二段階認証は認証の回数や手順が2回であることを指し、要素が同じであっても成立します。これに対し、多要素認証は「知識情報」「所持情報」「生体情報」という異なる性質の要素を2つ以上組み合わせる仕組みです。
巧妙化するサイバー攻撃やクラウドサービスの普及に対応するためには、より強固なセキュリティを構築できる多要素認証の導入が不可欠です。システム特性や利用者の利便性を考慮し、最適な認証方法を選択することが重要となります。
クラウドサービスへの多要素認証・SSOに加え、Wi-Fi/VPN認証オプションを組み合わせることでネットワーク認証も管理でき、リモートワーク環境のセキュリティ強化にも役立ちます。詳細は下記のリンクからご確認ください。