パスワードの使いまわしは危険？ 知っておきたいリスクと対策

SNSやゲーム、ECサイトをはじめとするさまざまなWebサービスでは、いまもパスワードを使う場面が多くあります。さらに、業務で利用するクラウドサービスや業務システムでもパスワードが設定されており、公私を問わず個人が管理しなければならないパスワードは増え続けています。その結果、「覚えきれないから」と同じパスワードを複数サービスで使い回してしまうケースも見られますが、これは非常に危険です。

なぜなら、パスワードの使い回しは「1か所の漏えい」を「複数サービスの不正アクセス」へ連鎖させ、被害を一気に拡大させるからです。個人利用であれば金銭被害や乗っ取り、なりすまし投稿などにつながり、業務利用であれば情報漏えい・業務停止・取引先への影響といった“組織の事故”になり得ます。

この記事では、パスワードの使い回しが危険な理由を整理したうえで、今日的な対策を「現実的に続けられる運用」まで含めて解説します。読了後には、使い回しを止めるために何から手を付け、どこまで実施すれば被害の連鎖を断ちやすいかを判断できるようになります。

パスワードの使い回しが危険な理由

この章では、なぜ使い回しが“連鎖被害”を起こすのか、その仕組みが分かります。

パスワードの使い回しが危険な最大の理由は、「1か所の漏えいが、連鎖的に別サービスの不正アクセスにつながる」ためです。攻撃者は、単一のサービスだけを狙うのではなく、入手した認証情報を“別の場所でも通用するか”という観点で転用します。使い回しは、その転用を成立させる条件そのものになります。

漏えいしたID・パスワードは“試される”前提で動く

この節では、漏えい後に何が起きるか（攻撃側の行動）が分かります。

IDとパスワードの組み合わせ（アカウント情報）は、漏えい事件や不正取得などを経て、攻撃者側でリスト化されることがあります。これらを使い、複数のサービスに対してログインを試す攻撃が「パスワードリスト攻撃（クレデンシャルスタッフィング）」です。

もし複数サービスで同じパスワードを使い回していると、たとえばゲームのアカウント情報が漏えいしただけで、別で使っているECサイトやメール、クラウドストレージなどへ不正アクセスされる可能性が高まります。結果として、金銭被害だけでなく、個人情報の漏えい・乗っ取り・なりすまし投稿など、被害範囲が一気に広がります。

「漏えい元が重要サービスでなくても危険」な理由

使い回しの厄介な点は、漏えい元が“重要なサービス”である必要がないことです。攻撃者にとって大切なのは「その認証情報が他で通るかどうか」であり、SNS、趣味のサービス、過去に登録したサイトなど、本人が軽く見ているアカウントが入口になり得ます。重要サービスの防御だけを厚くしても、使い回しが残っていると連鎖の起点が消えません。

業務利用の使い回しは“組織の事故”になり得る

この節では、個人被害と異なる“企業リスクの広がり方”が分かります。

業務で利用するクラウドサービスや社内システムでも同じパスワードを使い回していると、不正アクセスによる情報漏えい、データ破壊、業務停止、取引先への影響、信用失墜など、多大な損失につながるおそれがあります。個人のアカウント事故が、企業のインシデントとして扱われることもあります。

なぜ「1人の使い回し」が組織全体に波及するのか

業務アカウントは、ファイル共有、メール、グループウェア、顧客管理など、複数の重要業務に横断的に紐づいていることが一般的です。さらに権限が強いアカウント（管理者、経理、情シス、営業管理など）であれば、攻撃者はそこを起点に権限を拡大し、データの持ち出しや破壊へ進む可能性があります。使い回しは、その入口の強度を著しく下げます。

フィッシング・マルウェアなど、盗まれる経路も多い

この節では、漏えい事件だけが原因ではないことが分かります。

パスワードが狙われる場面は、漏えい事件だけではありません。フィッシングサイトへの誘導、マルウェア感染、だまし取られた認証情報の再利用など、入口は複数あります。だからこそ、「パスワードは盗まれ得る」前提で、被害の連鎖を断つ設計が重要です。

「盗まれる前提」であれば、何を優先すべきか

盗まれる経路が多い以上、対策は「盗まれないようにする」だけでは足りません。重要なのは、盗まれても被害が広がりにくい状態を作ることです。使い回しをやめることは、その最も基本的な手当であり、次に述べるMFAや管理ツールと組み合わせることで、現実的に“続く”対策になります。

「漏えい前提」で考えるべき理由

この章では、なぜ“完璧な予防”ではなく“被害最小化”が必要なのかが分かります。

サイバー攻撃は年々高度化・複雑化しており、一定の対策を講じていても、新しい手口で被害に遭う可能性があります。したがって、日頃の対策に加え、万が一突破された場合も想定して、被害を最小化することが大切です。

パスワードを使い回さないことは、攻撃を完全にゼロにするためというよりも、「突破されたときに被害を広げない」ための基本策です。使い回しをやめるだけで、1件の漏えいが複数サービスへ波及する確率を大きく下げられます。

「被害の広がり方」で考えると、対策の優先順位が決まる

同じ“パスワード対策”でも、どこまでやるべきかは利用状況で変わります。例えば、メールや決済、クラウドストレージ、業務アカウントは、乗っ取られると二次被害が連鎖しやすい代表例です。漏えい前提で考えると、まずは「被害が大きくなりやすい入口」から優先的に強化するのが合理的です。

使い回しをやめるなら、あわせて“現実的な対策”を

この章では、使い回しを止めるための“続くやり方”と、現実に起きがちな落とし穴が分かります。

「使い回しは危険」と理解しても、実際には“覚えられない問題”にぶつかり、途中で挫折しがちです。したがって、使い回しの解消は、精神論ではなく運用で成立させることが重要です。ここでは、対策を順番に積み上げられる形で整理します。

1) まずは棚卸し（どこで何を使っているか）

この節では、最初の一歩として何を整理すべきかが分かります。

最初に、IDとパスワードの棚卸しを行いましょう。使い回しがある場合は、サービスごとに別のものへ変更します。あわせて、弱いパスワード（短い・推測しやすい・単語そのまま等）を使っている場合は、強固なものへ変更することをおすすめします。

棚卸しのときは「重要度で順番」を決める

棚卸しが負担に感じる場合は、全部を一度にやろうとせず、優先順位を決めると回しやすくなります。目安としては、メール、決済、EC、クラウドストレージ、業務アカウントなど、乗っ取られた際の影響が大きいものから着手します。重要度の高い入口が固まるだけでも、被害の連鎖は起きにくくなります。

2) “覚える前提”を捨てて、パスフレーズへ寄せる

この節では、強度と運用のバランスを取りやすい作り方が分かります。

強いパスワードを作る際に「英数字・大文字小文字・記号を混ぜて8桁以上」のような定型ルールが語られることがありますが、近年のガイダンスでは、長さを確保し、推測されにくい文字列にすることがより重要視されています。たとえば、NISTのガイドラインでは、利用者が設定するパスワード（memorized secret）は少なくとも8文字で、さらに64文字以上も許容すべきとされています（過度な複雑性ルールは推奨されません）。

実務的には、短い“複雑文字列”より、長い“パスフレーズ”のほうが運用しやすく強度も出しやすい傾向があります。例えば、意味のある単語をそのまま使うのではなく、複数語の組み合わせにし、推測されにくい並びにすることが現実的です。

• 悪い例：pass1234
• 良い例：Mikan-Train-Blue-Sky-2025（サービスごとに少しずつ変えるのではなく、別物にする）

「少しだけ変える」は“使い回し”と同じ事故を招く

よくある誤解として、サービスごとに末尾の数字だけ変える、記号だけ変えるなど“似た形”で管理する方法があります。しかし漏えいリスト攻撃は、こうしたパターン差分も試され得ます。使い回しを断つ目的は「他で通らない状態」を作ることなので、パスフレーズはサービスごとに別物として設計するのが基本です。

3) パスワード管理ツールの活用（使い回しを根絶しやすい）

この節では、使い回しを“仕組みで終わらせる”方法が分かります。

サービスごとに異なるパスワードを設定すると、「覚えきれない」「忘れる」という問題が起きがちです。そこで現実解として有効なのが、パスワード管理ツール（パスワードマネージャー）です。生成した強固なパスワードを保存し、ログイン時に自動入力（または貼り付け）できるため、使い回しが起きにくくなります。

NISTも、入力時に“貼り付け”を許可するなど、パスワードマネージャーの利用を後押しする考え方を示しています。

パスワード管理ツール利用で最低限押さえたい運用

パスワード管理ツールは便利ですが、使い方を誤ると逆にリスクになります。実務としては、マスターパスワード（または生体認証等）の管理を強くし、端末自体のロックやOS更新を徹底し、紛失・盗難時の影響を抑えることが基本です。また、共有アカウントを安易に作らない、必要に応じて組織向けの管理機能を検討するなど、“運用前提”で選ぶことが重要です。

4) 多要素認証（MFA）を組み合わせる

この節では、「盗まれても通らない」を作る追加策が分かります。

パスワードのみの認証は、漏えい・使い回し・フィッシングなどの影響を受けやすい手段です。より強固なセキュリティを実現するために、可能なサービスでは多要素認証（MFA）を有効化しましょう。

多要素認証であれば、指紋認証やデバイス認証、ワンタイムコードなどパスワード以外の要素を追加するため、仮にパスワードが盗まれたとしても不正アクセスの成立確率を下げられます。

MFAは「対応している方式」を選ぶのではなく「強い方式」を選ぶ

MFAには複数の方式があり、サービスによって選べる範囲が異なります。一般に、SMSよりも認証アプリやデバイスを使う方式のほうが選びやすい場面があります。どの方式を選ぶかはサービスの対応状況に左右されますが、選択肢がある場合は、より耐性の高い方式を優先するのが基本です。

5) “定期変更”より、侵害兆候があれば即変更

この節では、運用として“弱くなりやすいルール”を避ける考え方が分かります。

「定期的に変える」運用は、かえって覚えやすいパターン変更を誘発し、強度が落ちることがあります。NISTでは、根拠のない定期変更は推奨せず、侵害の兆候がある場合に強制変更する方針を示しています。

「兆候」として見逃しやすいサイン

侵害兆候は、必ずしも“明確な被害”として現れるとは限りません。身に覚えのないログイン通知、パスワード再設定通知、二要素認証のコード要求、決済通知など、小さなサインとして現れることがあります。こうした兆候が出た場合は、該当サービスのパスワード変更とMFA有効化を優先し、同じ認証情報を使っていたサービスがないかも確認します。

この記事のまとめ

この章では、実務として優先すべきポイントを短く整理します。

パスワードの使い回しは、1件の漏えいを起点に、別サービスへの不正アクセスを連鎖させやすい危険な運用です。個人利用であれば金銭被害や乗っ取り、業務利用であれば情報漏えい・業務停止・取引先への影響など、影響が大きくなり得ます。

対策は「使い回しをやめる」だけで終わりではなく、続く運用として成立させることが重要です。サービスごとに別のパスワード（できればパスフレーズ）へ切り替え、パスワード管理ツールと多要素認証（MFA）を組み合わせることで、“盗まれても通りにくい”状態を作れます。また、根拠のない定期変更よりも、侵害兆候があれば迅速に変更する運用のほうが合理的です。

パスワードの管理全般については「パスワードの安全な管理方法とは？ リスクや注意点とあわせて解説」もあわせてご覧ください。