PHRとは？ わかりやすく10分で解説

はじめに

PHR（Personal Health Record）は、個人の健康に関する情報を自分で管理し、必要に応じて医療従事者や家族と共有できる仕組みです。健康診断の結果や処方・検査情報に加え、日々の血圧や体重、運動量といった生活データまで含めて整理できるため、「自分の健康状態を把握し、判断するための土台」として注目されています。

医療のデジタル化が進む一方で、情報は医療機関・薬局・健診機関・個人のアプリなどに分散しがちです。PHRは、この分散を埋める考え方の一つであり、少子高齢化による医療需要の増加、慢性疾患の増加、在宅医療・遠隔医療の拡大といった状況の中で、重要性が高まっています。

本記事では、PHRの基本（定義・目的・特性）から、具体的な使い方、社会課題との関係、政府の取り組み、EHRとの違い、今後の展望までを整理します。読み終えるころには、「PHRで何ができて、どこに注意し、どんな場面で役立つのか」を判断できるようになることを目指します。

PHR（Personal Health Record）とは？

PHR（Personal Health Record）は、個々の健康に関する情報を一元的に管理するための仕組みで、しばしば「生涯型の健康情報（記録）」として説明されます。含まれる情報は、医療機関で得られる診断結果や検査結果、処方・調剤情報、アレルギー情報、予防接種歴、健診・検診情報などに加え、個人が日常的に記録する血圧・血糖・体重・食事・運動・睡眠といったデータまで幅広いのが一般的です。

重要なのは、PHRが「医療機関の中に閉じた電子カルテ」ではなく、個人が閲覧・管理し、必要に応じて共有できる設計思想を持つ点です。たとえば、複数の医療機関を受診している場合、受診先ごとに情報が分かれてしまうことがありますが、PHRが整理の軸になると、本人が説明しやすくなり、医療者側も状況を把握しやすくなります。

PHRの普及が進めば、本人の自己理解が深まるだけでなく、予防医療や早期受診の判断がしやすくなり、結果として医療の質の向上や医療費の適正化に寄与する可能性がある、といった観点で期待されています。ただし「必ず医療費が下がる」といった単純な因果ではなく、運用・制度・データ品質・セキュリティなど複数の条件がそろって初めて効果が出るものです。

PHRの目的と機能

PHRの主な目的は、個々の健康情報を集約し、本人がそれに自由にアクセスして健康管理や疾病管理に活用できる状態をつくることです。健康情報は「あるだけ」では活用されません。見返せる形で整理され、必要な場面で共有できることで、初めて判断材料になります。

PHRで想定される機能は、大きく分けると次のようなものです。

• 記録・蓄積：血圧・血糖・体重・睡眠・運動・食事・服薬状況など、日常データを継続的に記録する
• 取り込み：健診結果、検査結果、処方・調剤情報などを参照・保存する（サービスによって取得範囲や方法は異なる）
• 可視化：推移のグラフ化、傾向の把握、注意すべき変化の検出など、理解しやすい形で表示する
• 共有：診察時に医師へ提示したり、介護・家族支援の場面で必要な範囲だけ共有したりする
• コミュニケーション支援：問診の補助、受診前の情報整理、生活改善の目標管理などを支援する

これらの機能により、医療従事者と患者が同じ情報を参照しやすくなり、説明の抜け漏れや記憶違いを減らし、情報共有をスムーズにしやすくなります。ただし、医療機関側の運用（持ち込みデータの扱い方、確認の範囲、責任分界）によって実際の活用度は変わるため、「どの場面で何を共有するか」を本人側が整理しておくことが現実的です。

PHRの特性

PHRには、従来の医療情報の持ち方とは異なる特性があります。

第一に、PHRは本人がデータを「見る」「まとめる」「必要な範囲で出す」主体になりやすい点です。たとえば、健診結果を毎年見返して変化を把握したり、服薬の記録を整理して飲み忘れに気づいたりと、本人の理解と行動に直結する使い方ができます。

第二に、PHRは医療従事者とのコミュニケーションを補助し、情報の透明性を高める方向に働きます。患者が状況を言語化しやすくなり、医療者側も生活背景や経過を把握しやすくなるため、「診察室の短い時間で何を伝えるか」を助ける道具になり得ます。

一方で、PHRは万能ではありません。入力ミスや計測条件の違い（血圧の測り方、測定タイミングなど）によって解釈が変わることもあります。また、複数サービス間でデータ形式が統一されていない場合、移行や連携が難しいこともあります。PHRはあくまで「判断の材料を整える」もので、診断や治療の最終判断は医療従事者の役割である点は押さえておく必要があります。

PHRが注目される背景

我が国では少子高齢化と人口減少が進行し、健康寿命の延伸が重要なテーマとなっています。医療需要が増える一方で、医療従事者や医療資源には限りがあるため、予防・セルフケア・早期受診の判断がこれまで以上に重視されるようになりました。

また、スマートフォンやウェアラブルデバイスの普及により、個人が日常的に健康情報を取得しやすくなっています。こうしたデータを「記録して終わり」にせず、生活改善や受診判断につなげるためのプラットフォームとしてPHRが注目されています。

さらに、政府もPHRの普及に向けて、健診・検診情報のデジタル化や、マイナポータルを活用するPHRとの関係整理などの議論を進めてきました。PHRが社会インフラに近い位置づけになっていくほど、利便性だけでなく、プライバシー保護やセキュリティ、同意（本人の意思での提供）といった観点の重要性も高まります。

PHRの利用方法

PHRは「特別な人のもの」ではなく、日々の健康管理と医療利用の両方で使える設計が基本です。ただし、PHRの価値は“入力や取得ができること”ではなく、“見返して判断につながること”にあります。ここでは、現実的な利用方法を整理します。

スマートフォンでのPHRデータ記録・管理

PHRデータの記録・管理は、スマートフォンアプリで手軽に行えるケースが多いです。健診結果や検査データ、薬の情報をまとめて管理できるほか、血圧や体重、歩数、睡眠、食事、運動などを日々記録できます。自分の体調を「感覚」ではなく「推移」として把握できるようになる点が、スマホPHRの強みです。

ただし、データの正確性は重要です。手入力を前提とする場合は入力ミスが起こり得ますし、機器連携がある場合でも測定条件や装着状況でブレが出ます。運用上は、次のようなコツが有効です。

• 測定条件（時間帯、食後/運動後など）をできるだけ揃える
• 「毎日すべて」ではなく、目的（血圧管理、体重管理など）を決めて続ける
• 診察で見せる前提なら、直近の推移が分かる表示方法にしておく

「記録の継続」は多くの人にとって壁になりやすいので、最初から完璧を狙わず、負担の小さい運用に落とすことが重要です。

病院・診療所でのPHRデータ利用

PHRデータは、病院や診療所での診察時に参考情報として活用できます。たとえば、血圧の家庭測定の推移、服薬状況、体重変化、症状の出たタイミングなどは、問診だけだと曖昧になりやすい情報です。PHRで整理されていれば、医師に短時間で伝えやすくなります。

特に、複数医療機関の受診、慢性疾患の長期フォロー、介護・在宅医療のように情報連携が重要な状況では、PHRの「持ち歩ける情報」という性質が役に立ちます。

一方で、医療機関側の受け入れ方針は一様ではありません。PHRの画面提示で十分な場合もあれば、紙で要点をまとめたほうがよい場合もあります。実務としては、次の観点で準備すると使いやすくなります。

• 見せたい情報を絞る（直近3か月の推移、服薬一覧など）
• 「いつから」「どんな条件で」測っているかを簡単に添える
• 共有してよい範囲を本人が把握しておく（同意の考え方）

自己管理を目指すPHR利用

PHRは自己管理のためのツールでもあります。日々のデータを見ることで、自身の健康状態をより深く理解し、生活習慣の改善につなげることができます。

たとえば、食事と体重の変化、運動量と睡眠の質、服薬のタイミングと症状の出方など、生活の要素を「関連がありそうな推移」として見られるのはPHRならではです。ただし、相関が見えても因果が断定できるわけではありません。気になる傾向が見えたら、自己判断で結論を出すのではなく、医療者に相談するための材料として使うのが現実的です。

また、PHRを「振り返る習慣」に落とし込めると効果が出やすいです。毎日入力できなくても、週1回の見直しで気づきが得られることがあります。

健康増進・生活改善に向けたPHRの活用

PHRの最終的な狙いは、健康増進と生活改善です。健康情報を継続的に管理することで、健康リスクの早期発見や病状の把握がしやすくなり、早めの受診判断につながる可能性があります。

また、数値や推移で自分の状態を見られると、健康意識が高まり、生活習慣改善のモチベーションが生まれやすくなります。改善が続かない場合でも、PHRが「何が壁になっているか」を可視化するきっかけになります。

重要なのは、PHRを“正しさの証明”に使うのではなく、“行動を調整するための道具”として扱うことです。続けやすい粒度で、目的に合った情報を扱うのが基本になります。

PHRと日本の社会課題

日本は、少子高齢化、人口減少、医療提供体制の維持といった社会課題に直面しています。これらは医療需要や健康格差にも影響し、個人と社会の双方に負荷をもたらします。PHRは、こうした課題への対応を支える「情報の基盤」となり得ます。

PHRが提供するのは、個人が自分の健康情報にアクセスし、理解し、必要なときに共有するための手段です。言い換えると、本人が自分の健康に対して主導権を持ちやすくする道具であり、予防・早期対応・継続ケアを現実的にするための土台でもあります。

PHRと少子高齢化社会

高齢者の増加と生産年齢人口の減少により、医療機関や介護現場の負担は増えやすくなります。PHRが日常のセルフケアや経過管理を支えると、体調変化の早期把握や、受診のタイミングの判断がしやすくなる可能性があります。

ただし、PHRだけで負担が減るわけではありません。高齢者本人が使いやすいUI/UX、家族や支援者との共有設計、地域医療・介護との運用のつながりがそろって初めて効果が出ます。「使える人だけが便利になる」状態にしないための配慮も欠かせません。

PHRと健康寿命延伸

健康寿命の延伸は、個人のQOL向上だけでなく、社会保障の持続性にも関わります。PHRは、健診結果や生活データの“見える化”を通じて、より健康的な生活習慣の選択を促す可能性があります。

また、疾病の兆候に早く気づけると、重症化を防げる場合があります。PHRは診断そのものを行うものではありませんが、受診判断の材料を整える点で、健康寿命延伸の取り組みを下支えします。

PHRと医療情報のデジタル化

医療情報のデジタル化は、PHR活用の前提条件です。情報が電子化され、標準化され、本人がアクセスできる形で提供されることで、PHRは初めて“使える情報基盤”になります。

一方で、デジタル化が進むほど、セキュリティとプライバシー保護の重要性も増します。PHRでは、本人同意の設計、アクセス制御、ログ管理、データの保管・削除の考え方など、運用面の透明性が信頼に直結します。

PHRと人口減少問題

人口減少は、医療の供給と需要のバランスに影響を及ぼし、地域によっては受診のしやすさ自体が課題になります。PHRが整備されると、遠隔医療・在宅医療・地域連携医療と組み合わせて「必要な情報を必要な場面で共有する」土台になり得ます。

特に、地方在住者や通院が難しい高齢者など、継続的なケアが必要でもアクセスに制約がある人にとって、情報連携の改善は実務的な価値を持ちます。とはいえ、情報を持てることと、サービスが受けられることは別の問題なので、PHRは医療提供体制の補完として位置づけるのが適切です。

PHRと政府の取り組み

日本政府は、健康寿命の延伸や医療・健康分野のデータ活用を進める観点から、PHRの活用に注力してきました。特に、健診・検診情報のデジタル化と、マイナポータルを活用した本人参照の仕組みは、PHRの基盤づくりと関係が深いテーマです。

政府によるPHR推進の方針

政府は「経済財政運営と改革の基本方針2019（骨太方針2019）」で、マイナポータルを活用するPHRとの関係も含めて対応を整理し、健診・検診情報を標準化された形でデジタル化・蓄積する方策を含め、工程化する方針を示しました。PHRは、単体のアプリというより、健診・医療等情報を本人が活用できる環境整備の一部として位置づけられています。

この方針は利便性向上だけでなく、本人同意・データ連携・安全管理といった論点を伴います。PHRは「便利だから広げる」というより、「信頼できる運用をどう作るか」が普及の前提になります。

工程化されるPHRと健診・検診情報のデジタル化

PHRの推進と合わせて、健診・検診情報のデジタル化が重要施策として扱われてきました。健診情報が標準化された形で扱えるようになると、本人が年単位で結果を見返しやすくなり、生活改善や受診判断につなげやすくなります。

ただし、デジタル化は「紙をPDFにする」ことでは十分ではありません。将来的に分析や連携に耐えるためには、項目定義やデータ形式が整理され、システム間で扱える状態になっている必要があります。この点が整うほど、PHRの実用性は高まります。

マイナポータルとPHR

マイナポータルは、公的なオンラインサービスとして、本人が情報にアクセスする窓口の役割を担っています。健診等の情報や医療に関する情報が本人参照できる環境が整うほど、PHR的な活用（本人の理解・共有・意思決定の補助）が現実味を帯びます。

一方で、マイナポータルは「入口」であり、PHRの価値は“見た情報をどう使えるか”で決まります。アプリ側の見せ方、本人同意の設計、医療現場での取り扱いルールなど、周辺の運用とセットで考える必要があります。

国民の健康づくりに向けたPHR推進の重要性

少子高齢化が進む中、PHRはセルフケアや予防医療の推進、適切な受診判断の補助などを通じて、国民の健康づくりに寄与する可能性があります。PHRの意義は「情報を集める」ことではなく、「本人が理解し、行動につなげられる」状態を増やすことにあります。

そのためには、個人情報保護と利便性の両立、データの信頼性、データ連携の標準化、利用者教育、デジタル機器に不慣れな層への支援など、社会実装の視点が不可欠です。PHRは、制度・技術・運用が重なる領域であるため、“どれか一つ”だけで進むものではない点を押さえておく必要があります。

EHRとPHRの比較

EHR（Electronic Health Record）とは

EHR（Electronic Health Record）は、医療に関する情報を電子化して蓄積・共有する仕組みを指します。病院や診療所、薬局などが保有する医療情報（診療内容、検査結果、投薬情報など）を扱い、医療従事者が診療の質を高めるために利用します。

EHRは医療機関側の運用が中心で、医療従事者間での情報共有や、診療の継続性を担保する目的が強いのが一般的です。患者本人が直接編集することは通常想定されません。

EHRとPHRの類似点・相違点

EHRとPHRはいずれも健康・医療情報を電子的に扱う点で共通しますが、主に次の違いがあります。

• 管理主体：EHRは医療機関（医療者）が中心、PHRは本人が中心
• 目的：EHRは診療・医療提供の質向上、PHRは本人の理解・自己管理・共有の補助
• データの範囲：EHRは診療情報が中心、PHRは生活データまで含むことが多い

PHRは「自分の健康を理解して行動する」ための道具であり、EHRは「医療を提供する」ための道具、という整理が基本になります。

EHRとPHRの連携

EHRとPHRが連携すると、医療と自己管理の両輪で健康を支える形が取りやすくなります。たとえば、本人がPHRで記録した家庭血圧や服薬状況が診療の参考になり、医療機関側の診療情報が本人の理解を助ける、といった相互補完が期待されます。

ただし、連携には責任分界が伴います。本人入力データを医療者がどう扱うか、システム間でデータ形式が一致しているか、共有に本人同意が確実に反映されるか、といった運用上の論点が重要です。連携は“つながれば終わり”ではなく、“安全に、誤解なく使える”運用設計が要になります。

ユーザーにとってのEHRとPHR

患者にとってEHRは、医療機関側で管理されるため直接触れる機会が限られます。一方でPHRは、本人が主体的に使える点が特徴です。PHRを活用すれば、自らの健康状態を把握し、必要なときに適切な医療を受けるための意思決定をしやすくなります。

そのため、EHRとPHRは対立概念ではなく、目的の異なる仕組みとして併存し、連携するほど価値が高まる関係と捉えるのが自然です。

PHRの未来と期待

個人の健康情報管理は、ウェアラブルの普及、医療のデジタル化、AI活用の広がりとともに、今後も拡大していくと考えられます。PHRはその中心概念の一つであり、「健康情報を本人の意思で活用できる」社会を支える基盤として期待されています。

PHRの可能性と展望

PHRが広がると、医療領域では診療の継続性や情報共有の改善、健康領域では生活改善の支援、ライフスタイル領域では行動変容の促進など、多面的な可能性が見えてきます。特に、慢性疾患の長期管理や、介護・在宅医療での情報連携の改善は、実務上の価値が大きい領域です。

一方で、データの安全性、プライバシー保護、データ形式の標準化、利用者が続けやすい設計など、解決すべき課題も少なくありません。PHRは“技術だけ”で成立するものではなく、医療者・行政・事業者・利用者がそれぞれの役割を持って支える必要があります。

新技術とPHR

AIやビッグデータ解析は、PHRを活用した予防医療やパーソナライズド支援の可能性を広げます。たとえば、生活データの傾向から注意すべき変化を早期に検知し、受診や生活改善のきっかけを提示するといった使い方が考えられます。

ただし、AIの提案は“診断”ではなく、“気づきの補助”として位置づける必要があります。誤検知や過信が起きると、かえって不安や誤解を招くため、説明責任（なぜそう判断したのか）、データ品質、利用者教育が重要になります。

未来の医療環境とPHR

患者中心の医療が進む中で、本人が自分の健康情報を理解し、必要に応じて共有できる環境は、医療者と患者のコミュニケーションを改善する可能性があります。受診の前後で情報を整理しやすくなれば、限られた診察時間でも要点を押さえた対話がしやすくなります。

また、在宅医療や遠隔医療、地域連携医療の広がりに対しても、PHRは「情報の受け渡し」を支える土台になり得ます。ただし、地域・施設間の情報格差、デジタルデバイド（利用環境やスキルの差）を放置すると、PHRが恩恵を届ける範囲が限定される懸念もあります。

PHRの普及と社会への障壁

PHRの普及には、社会全体の理解と協力が不可欠です。利用者がPHRの有用性を理解し、安心して利用できる環境を整備するには、セキュリティ対策、プライバシー保護、本人同意の扱い、情報の取り扱いルールの明確化が必要です。

また、サービス間のデータ互換性、乗り換え（データ移行）のしやすさ、使い続けられるUI/UX、支援者が介入できる仕組みなど、技術と運用の両面で改善が求められます。これらの課題を乗り越えることで、より多くの人がPHRを活用し、その価値を享受できる社会に近づいていくでしょう。