IT用語集 2023/11/20

PHRとは？わかりやすく10分で解説

PHR（Personal Health Record）は、個人の保健医療情報を本人が把握し、健康管理や医療・介護の場面で活用するための仕組みです。健診・検診情報、予防接種歴、薬剤情報、検査結果、診療関連情報に加え、血圧、体重、血糖値、運動量、睡眠といった日々の記録もPHRの対象になり得ます。

PHRの価値は、健康情報を集めることだけではありません。本人が経年変化を確認し、必要な範囲で医療従事者や家族、支援者へ共有できる状態を作ることで、生活改善、受診前の情報整理、慢性疾患の管理、在宅医療・介護の連携に使いやすくなります。

一方で、PHRは診断や治療を代替するものではありません。入力ミス、測定条件の違い、データ形式の不統一、本人同意、プライバシー保護、セキュリティ対策を前提に設計しないと、医療現場や本人の判断材料として使いにくくなります。

PHRとは

PHRの定義

PHRはPersonal Health Recordの略称です。一般的には、生涯にわたる個人の保健医療情報を、本人等が電子記録として正確に把握し、自身の健康増進などに活用するものとして説明されます。

PHRに含まれる情報は、医療機関や保険者などから得られる情報と、本人が日常的に記録する情報に分けられます。前者には健診・検診情報、予防接種歴、薬剤情報、検査結果、診療関連情報などがあり、後者には血圧、血糖、体重、食事、運動、睡眠、服薬状況などがあります。

PHRは電子カルテとは役割が異なります。電子カルテは医療機関が診療のために記録・管理する情報であり、PHRは本人が自分の健康情報を把握し、必要な場面で活用するための仕組みです。

PHRで扱う主な情報

健診・検診情報	特定健診、事業主健診、自治体検診などの結果を本人が確認し、経年変化を把握するために使います。
診療関連情報	検査結果、診療情報、薬剤情報、処方・調剤情報など、受診や治療に関係する情報を整理します。
予防接種歴	接種履歴を確認し、本人や家族が医療機関への説明や今後の接種計画に使いやすくします。
日常の健康記録	血圧、血糖、体重、歩数、運動、食事、睡眠、服薬状況などを記録し、生活改善や受診相談の材料にします。

PHRサービスごとに取得できる情報や連携できる範囲は異なります。マイナポータルAPIと連携するサービス、本人が手入力するサービス、ウェアラブルデバイスと連携するサービスでは、扱えるデータの種類や精度、更新頻度が変わります。

PHRの目的

PHRの目的は、個人の健康情報を本人が確認できる状態にし、健康管理、受診判断、医療・介護連携に使いやすくすることです。健康情報は記録されているだけでは十分に活用されません。本人が見返せる形で整理され、必要な相手へ必要な範囲で共有できて初めて、判断材料になります。

慢性疾患の管理では、家庭血圧や血糖値、体重、服薬状況などの推移が診察時の参考になります。介護や在宅医療では、本人だけでなく家族や支援者が情報を確認できる設計によって、説明の抜け漏れや認識差を減らしやすくなります。

PHRが注目される背景

PHRが注目される背景には、少子高齢化、慢性疾患の増加、医療需要の増大、在宅医療・遠隔医療の拡大があります。医療機関だけで健康状態を把握するのではなく、日常の記録を含めて本人が健康情報を管理する考え方が重視されています。

医療DXが進む中で、健診情報、薬剤情報、診療情報などを本人が確認し、必要に応じてサービスや医療機関で活用する環境も整備されつつあります。ただし、利便性と同時に、同意取得、アクセス制御、データの保存・削除、情報漏えい対策を明確にする必要があります。

PHRでできること

健康情報の記録と蓄積

PHRでは、日々の健康情報を継続的に記録できます。血圧、体重、血糖値、歩数、睡眠時間、食事、運動、服薬状況などを記録すると、自分の状態を感覚ではなく推移として把握しやすくなります。

ただし、すべての項目を毎日記録しようとすると継続が難しくなります。血圧管理、体重管理、服薬確認など、目的を絞って記録する方が実用的です。診察時に見せる前提で使う場合は、直近数週間から数か月の推移が分かる形に整えておきます。

健診・検査・薬剤情報の確認

PHRでは、健診結果、検査結果、薬剤情報、処方・調剤情報などを参照・保存できる場合があります。マイナポータルや対応サービスを通じて取得できる情報は制度やAPIの整備状況に左右されるため、利用するサービスごとに取得範囲を確認します。

過去の健診結果を年単位で確認できると、数値の変化を追いやすくなります。薬剤情報を整理できると、複数の医療機関を受診している場合でも、服薬状況を説明しやすくなります。

医療機関での情報共有

PHRデータは、病院や診療所での診察時に参考情報として提示できます。家庭血圧の推移、服薬状況、体重変化、症状が出た時期などは、口頭説明だけでは曖昧になりやすい情報です。PHRで整理しておけば、短い診察時間でも要点を伝えやすくなります。

ただし、PHRデータの扱いは医療機関の運用によって異なります。画面提示で足りる場合もあれば、要点を紙やPDFで整理した方がよい場合もあります。共有する前に、どの情報を、どの期間分、何の相談のために見せるのかを絞ります。

生活改善とセルフケア

PHRは、生活改善やセルフケアにも使えます。食事と体重、運動量と睡眠、服薬と症状の変化などを並べて確認すると、自分の生活と体調の関係を考えやすくなります。

ただし、PHRで相関が見えても、医学的な因果を本人だけで断定してはいけません。気になる変化がある場合は、自己判断で治療や服薬を変えず、医療従事者へ相談するための材料として使います。

PHRと日本の社会課題

少子高齢化とPHR

高齢者の増加と生産年齢人口の減少により、医療・介護現場の負担は増えやすくなります。PHRが日常のセルフケアや経過管理を支えると、体調変化の早期把握や、受診のタイミングの整理に役立つ場合があります。

高齢者がPHRを活用するには、本人が使いやすい画面設計、家族や支援者との共有方法、地域医療・介護との連携が欠かせません。使える人だけが恩恵を受ける状態を避けるには、操作支援や代理確認の仕組みも必要になります。

健康寿命延伸とPHR

健康寿命の延伸には、予防、早期発見、重症化予防、生活習慣の改善が関係します。PHRは、健診結果や日常の健康記録を継続的に確認できるため、本人が体調変化に気づくきっかけになります。

PHRは診断を行う仕組みではありません。本人が健康状態を理解し、必要に応じて医療機関へ相談するための情報整理ツールとして使うことで、予防や早期対応を支えます。

医療情報のデジタル化とPHR

PHRを実用するには、医療情報が電子的に扱えることに加え、データ形式や項目定義が整理されている必要があります。紙の結果を画像として保存するだけでは、検索、集計、比較、連携に使いにくい場合があります。

健診情報や薬剤情報などが標準化された形で扱えるようになるほど、本人が過去の情報を確認しやすくなり、サービス間の連携もしやすくなります。一方で、保健医療情報は要配慮個人情報に該当する場合があるため、データ取得、保存、共有、削除のルールを厳格に扱います。

地域医療・在宅医療とPHR

人口減少が進む地域では、医療機関への通院が負担になる場合があります。PHRは、遠隔医療、在宅医療、地域連携医療と組み合わせることで、本人の状態を関係者が把握するための補助線になります。

ただし、PHRが整備されても、医療提供体制そのものが不要になるわけではありません。PHRは、医療・介護サービスを置き換えるものではなく、必要な情報を必要な場面で共有するための基盤として位置づけます。

PHRと政府の取り組み

PHRサービス提供者向けの基本指針

日本では、総務省、厚生労働省、経済産業省が「PHRサービス提供者による健診等情報の取扱いに関する基本的指針」を公表しています。この指針は、PHRサービス提供者が健診等情報を取り扱う際の情報セキュリティ対策、個人情報の適切な取扱い、保存・管理、相互運用性などを整理したものです。

2025年4月の改定では、指針の対象範囲や、クラウド上でPHRサービスを提供する場合の情報セキュリティ対策などが見直されました。PHRサービスを利用する側も、サービスがどの情報を扱い、どのような同意や安全管理の仕組みを持つのかを確認する必要があります。

マイナポータルとPHR

マイナポータルは、公的なオンラインサービスとして、本人が自分の情報を確認するための窓口です。医療保険情報取得APIを利用すると、利用者の同意を得たうえで、診療情報、薬剤情報、健診情報、医療費通知情報などを外部のAPI利用者へ提供できる仕組みがあります。

ただし、マイナポータルはPHRそのものと同義ではありません。マイナポータルで確認できる情報を、PHRサービスや本人の健康管理にどう活用するかは、サービス設計、本人同意、医療機関側の運用によって変わります。

本人同意と情報提供

医療機関や薬局で薬剤情報、特定健診情報、診療情報などを共有する場合、本人同意の扱いが中心になります。オンライン資格確認では、本人確認と同意の仕組みを通じて、医師や薬剤師が必要な情報を確認できる場合があります。

PHRでも同じく、誰に、どの情報を、どの目的で共有するのかを本人が理解していることが前提です。自動共有されると誤解しないよう、共有範囲、共有期間、撤回方法、代理人の扱いを確認します。

PHR普及に必要な条件

PHRの普及には、利便性だけでなく、信頼できる運用が必要です。本人が安心して使うには、サービス提供者が利用目的を明確にし、同意取得、アクセス制御、ログ管理、データ削除、外部提供の条件を分かりやすく示す必要があります。

加えて、データ形式の標準化、サービス間の移行しやすさ、医療機関側の受け入れ方法、利用者教育、デジタル機器に不慣れな人への支援も欠かせません。PHRは、制度、技術、運用、利用者支援がそろって初めて実用性が高まります。

EHRとPHRの違い

EHRとは

EHR（Electronic Health Record）は、医療機関や地域医療ネットワークなどで医療情報を電子的に共有・活用する仕組みです。診療情報、検査結果、投薬情報などを医療提供の継続性に役立てることを主な目的とします。

EHRは医療機関側の運用が中心です。患者本人が閲覧できる場合があっても、本人が自由に編集・管理する仕組みではなく、診療や医療連携のための記録として扱われます。

EHRとPHRの比較

管理主体	EHRは医療機関や医療ネットワークが中心です。PHRは本人が自分の健康情報を把握し、必要に応じて共有する考え方が中心です。
主な目的	EHRは診療や医療連携の質を高めるために使われます。PHRは本人の健康管理、受診前の整理、生活改善、家族・支援者との共有に使われます。
データの範囲	EHRは医療機関で発生する診療情報が中心です。PHRは健診情報や薬剤情報に加え、本人が記録する生活データまで含む場合があります。
利用場面	EHRは医療提供側の情報共有に使われます。PHRは本人が健康情報を確認し、医療・介護・セルフケアの場面で活用するために使われます。

EHRとPHRは対立する仕組みではありません。EHRは医療提供のための記録、PHRは本人の理解と自己管理を支える記録として役割を分け、必要に応じて連携することで利用価値が高まります。

EHRとPHRを連携する際の注意点

EHRとPHRが連携すると、本人が記録した家庭血圧や服薬状況を診療の参考にしたり、医療機関側の情報を本人の健康管理に活用したりできます。

一方で、本人入力データの正確性、医療者が確認する範囲、責任分界、同意の取得、データ形式の整合が課題になります。連携できること自体を目的にせず、どのデータをどの判断に使うのかを明確にします。

PHRのメリットと注意点

PHRのメリット

本人の理解向上	健診結果や生活データを継続して確認できるため、自分の健康状態を把握しやすくなります。
診察前の整理	症状、服薬、数値の変化をまとめておくことで、診察時に伝える内容を整理できます。
継続ケアの支援	慢性疾患、在宅医療、介護の場面で、本人・家族・支援者が同じ情報を確認しやすくなります。
生活改善のきっかけ	体重、血圧、運動、睡眠などの推移を確認することで、生活習慣を見直す材料になります。