脆弱性とは？ 知っておきたいリスクと安全性確保のための対策

私たちにとってインターネットは欠かせないものとなり、公私を問わず日常的に利用しています。IT技術は生活を便利にしてくれましたが、その反面、私たちは情報を狙うサイバー攻撃と日々向かい合うことにもなってしまいました。サイバー攻撃は多様化・複雑化しており、攻撃者は、その足掛かりとして「脆弱性」を狙ってきています。

そこでこの記事では、脆弱性の概要からリスク・脅威、原因とあわせて、企業に必要な脆弱性への対策を解説します。

脆弱性とは

脆弱性とは、コンピュータのOSやソフトウェアに内在する不具合（バグ）や設計上のミスによってもたらされるセキュリティ的に弱い部分です。OSやソフトウェア・アプリにおける弱点と捉えることができるでしょう。

OSやソフトウェアは非常に複雑な作りをしています。それを人間が制作している以上は完全に脆弱性を無くしきることはできません。そのため、日常的に“当たりまえ”のように利用しているOSやソフトウェアにも脆弱性があることを認識しておく必要があります。

もちろん、通常は制作者も脆弱性を放置しません。普段パソコンやスマートフォンを利用するなかで、定期的にソフトウェアなどがアップデートされますが、このとき機能の追加や修正だけでなく脆弱性の対策も行われています。

脆弱性は一度対応しても、その後新たな脆弱性が見つかることが多くあります。完全になくすことはできないものとして覚えておきましょう。

脆弱性によるリスクや脅威

脆弱性はセキュリティ的な弱点であり、サイバー攻撃を仕掛ける際に悪用されます。脆弱性を放置すると、おもに次のような被害を受ける可能性が考えられるでしょう。

1. 不正アクセス
2. マルウェア感染
3. データの改ざん、盗聴
4. 次なるサイバー攻撃の踏み台にされる

など

攻撃に屈すると、企業活動を継続できなくなるほどの被害となる可能性があります。例えば、攻撃によって顧客データなどが流出すれば企業の信用はなくなり、その後の企業活動に大きな影響を及ぼします。

不正アクセスやマルウェア感染も業務を継続できなくなる可能性があり、特に影響が大きなマルウェア感染の例としては、ランサムウェアへの感染が有名です。ランサムウェアは企業が持つデータを不正に暗号化して利用できなくし、暗号化を解除するために身代金を要求するマルウェアです。業務で必要なデータを利用できなくなるため、こちらも企業活動に大きな影響を及ぼします。

また、パソコンが乗っ取られて攻撃の踏み台として利用され、取引先やサービス利用者など第三者への攻撃に加担してしまうケースもあります。

このように、脆弱性を放置することでさまざまなリスク・脅威がもたらされるため、対策が必要です。

なぜ発生するのか？ 脆弱性の原因

脆弱性が発生する原因としては、OSやソフトウェアの開発時に想定していなかった利用方法や、新たな技術の登場が挙げられます。

OSやソフトウェアを作る際には、ユーザーがどのような利用方法を取るかを事前に検討した上で設計・構築されます。多くの人間が実際に利用する中で、想定外の操作をされることがあります。このときプログラムが不具合を起こす可能性があるのです。

また、後日に新しい攻撃手法が登場することがあります。これにより、OSなどを設計・構築した当初は問題がなくとも、後々脆弱性となってしまうことも珍しくありません。OSやソフトウェア・アプリが定期的にアップデートを繰り返す背景には、これらの対策をしているという面もあります。

ユーザーの利用方法や、将来的に登場する新しい技術を完全に予測し、先回りして全ての対策を行うことは不可能です。そのため、開発社は将来にわたって脆弱性を全く持たないOSやソフトウェアを提供することは不可能に近いのです。

企業に必要な脆弱性への対策

脆弱性がなくなることはありませんが、ソフトウェアを利用する側でとれる対応はあります。定期的なアップデートと徹底した管理です。

OSやソフトウェアは定期的に、または必要に応じて脆弱性対策の更新プログラム（パッチ）を提供しています。ソフトウェア利用者は速やかに更新プログラムを適用し最新の状態を保つことが重要です。また、日頃から自身が利用するOSやソフトウェアに関する脆弱性の情報を集めておくと良いでしょう。対応をよりスムーズに行えます。

企業では管理すべきデバイスの数も膨大になるため、一元的に管理できる仕組みを作り、セキュリティに関する知識・スキルを有するセキュリティ人材を確保しておくことも重要です。

個々のデバイスに対するセキュリティ対策とあわせて、社内ネットワーク全体のセキュリティを向上させるためにセキュリティ製品の導入も検討しましょう。ファイアウォールやIDS/IPS、WAFなどは、仮に脆弱性を狙ったサイバー攻撃が行われたとしても、被害を最小限に留められるセキュリティ製品は、情報システム担当者にとって頼もしい存在です。

特に、近年では脆弱性を突かれて「認証情報」が漏えいし、不正アクセスや情報漏えいにつながるケースが多く見られます。ユーザー認証では古くからパスワードが利用されていますが、高度な攻撃手法が広がる中で、力不足となってきました。重要なシステムを守るためにはパスワードに代わる認証が必要です。

パスワードに代わる高度な認証を実現する手段としては、例えば「電子証明書」が有力です。電子証明書は第三者がユーザー本人であることを電子的に証明するものであり、パスワードと違って「なりすまし」や「認証情報の複製・偽装」が極めて困難です。

脆弱性対策の一環として、電子証明書の導入も検討するとよいでしょう。

脆弱性はOSやソフトウェアに内在するセキュリティ上の弱点であり、放置するとサイバー攻撃に利用される可能性があります。脆弱性を突いた攻撃により、不正アクセスや情報漏えいが発生し、企業活動に大きな影響をおよぼすリスクが存在します。

脆弱性は放置することなく、定期的にOSやソフトウェアをアップデートして最新の状態を保つとともに、セキュリティ製品を導入するなどし、万一の事態に備えましょう。