ITシステムが社会のあらゆる場面で利用されるようになり、私たちの生活や企業活動は、サービスの安定性と信頼性に強く依存するようになりました。その一方で、障害やエラーが起きたときの影響は以前より大きく、短時間の停止でも売上損失や信用低下、業務停止、さらには安全面のリスクにつながるケースもあります。
こうした状況では「障害が起きたら復旧する」だけでなく、そもそも障害が起きにくい状態をつくることが重要です。その考え方の一つが「フォールトアボイダンス(Fault Avoidance)」です。本記事では、フォールトアボイダンスの意味、フォールトトレランスとの違い、注目される背景、具体的な事例、実現手法、メリット・デメリットまでを、なるべく実務の言葉で整理します。
「フォールトアボイダンス(Fault Avoidance)」は直訳すると「障害(故障)の回避」です。ITの文脈では、設計・開発・運用の各段階で、障害の原因になり得る要素(フォールト)をできるだけ作り込まず、起きにくくするための取り組みを指します。要点は「未然に防ぐ」ことにあります。
フォールトアボイダンスを理解するうえで、似た言葉の違いを押さえると混乱が減ります。
フォールトアボイダンスは、フォールトを減らす/作らないことで、結果としてエラーやフェイルを減らすアプローチです。
「フォールトアボイダンス」と似た概念に「フォールトトレランス(Fault Tolerance:障害耐性)」があります。両者は目的が似ていますが、重点が異なります。
実務では、どちらか一方だけで安定稼働を実現するのは難しいため、フォールトを減らす(回避)+起きても耐える(耐性)を組み合わせるのが一般的です。
航空機を例にすると、フォールトアボイダンスは、部品選定・設計レビュー・製造工程の品質保証・定期点検といった「故障が起きにくい状態を作る」活動に当たります。一方、フォールトトレランスは、複数エンジンによる冗長性や、故障時でも安全に運航を継続できる設計に当たります。両者が補完し合うことで、安全性が成り立っています。
フォールトアボイダンスが注目される理由は、単に「障害が増えたから」ではありません。障害の影響が広がりやすい構造になったことが大きいポイントです。
オンラインサービス、リモートワーク、クラウド利用、API連携などが当たり前になり、1つの不具合が取引・業務・顧客対応に波及しやすくなりました。特に、外部向けサービスでは数分の停止でもSNSで拡散し、信用低下に直結することがあります。

マイクロサービス化、コンテナ、IaC、複数クラウド、SaaS連携などにより、障害要因が増え、切り分けも難しくなっています。障害発生後に原因を追い込むだけでは復旧が遅れやすく、結果として影響が拡大します。だからこそ、「起こる前に潰す」「起こりにくい構造に寄せる」重要性が増しています。
法令やガイドラインでは、セキュリティ対策だけでなく、運用体制や変更管理、監査可能性が問われるケースが増えています。障害が引き金となって情報漏えい・誤送信・改ざん・停止が起きることもあるため、予防的な品質管理と運用が重視される流れがあります。
ここでは、フォールトアボイダンスが「不十分だった例」と「機能した例」を、同じ観点で見比べます。ポイントは、事故の大小ではなく、フォールト(原因になり得るもの)をどこで潰せたかです。
A社では、生産ライン制御に関わる重要システムが突然停止しました。原因は一見小さな部品の故障でしたが、その部品が単一障害点(SPOF)になっており、停止がライン全体に波及しました。フォールトアボイダンスの観点では、部品寿命の前提を置いた交換計画や、劣化兆候の監視が不足していたと言えます。
B社のCRMはデータベース障害で利用できなくなり、営業活動が一時停止しました。ここでの問題は「障害が起きた」ことだけではなく、異常兆候(遅延、接続枯渇、ディスク逼迫など)を事前に検知できていなかった点です。監視項目やアラート設計、容量計画、変更の影響評価が整っていれば、停止前に手当てできた可能性があります。
C社では、重要部品の交換スケジュールと点検手順を定め、メンテナンスを継続していました。結果として、突発停止が起きにくくなり、生産効率を安定させることができました。これは典型的なフォールトアボイダンスです。
D社では、パフォーマンス計測やストレステストを定期的に実施し、ボトルネックや設定の弱点を洗い出していました。障害になる前に問題点を把握できるため、突発対応が減り、運用品質が上がります。とくに利用者増・機能追加が多い環境では効果が出やすい取り組みです。
フォールトアボイダンスは「気合い」では実現できません。工程に組み込むことで再現性が出ます。ここでは実務で効きやすい4つの切り口を紹介します。
最初に効くのは設計です。あとから運用で頑張るほどコストは上がります。
テストは「やる/やらない」ではなく、どこまでを自動化し、どの観点を常に回すかが肝心です。
障害の多くは「変更」に付随します。したがって、変更の扱いを整えることはフォールトアボイダンスの中心です。
障害は突然見えても、実際には兆候が出ていることが少なくありません。兆候を拾える仕組みがあれば、停止に至る前に手当てできます。
なお、冗長化やフェイルオーバーは主にフォールトトレランスの領域ですが、SPOFをなくす目的で設計に取り込むことは、結果として「停止に至るフォールト」を減らす働きもします。実務では両方を組み合わせて設計するのが自然です。
フォールトアボイダンスの目的は、単に「障害を減らす」ことではありません。止まりにくい運用と、止まったときに被害を最小化できる状態を、日常の活動として作ることにあります。

障害が減るほど、ユーザーはサービスを「当たり前に使える」ようになります。停止や遅延が減れば、カゴ落ちや問い合わせも減り、結果として事業成果に直結します。
障害時はオペレーションが乱れやすく、設定ミスや暫定対応の積み重ねから、脆弱な状態になりがちです。フォールトアボイダンスで運用を整えることは、脆弱性の放置や、証明書失効、パッチ未適用などの「事故の種」を減らすことにつながります。
予防的な取り組みは一見コストに見えますが、重大障害が起きたときの損失(復旧工数、逸失利益、信用低下、違約、再発防止策)を考えると、中長期での費用対効果が出やすい領域です。特に、同じ種類の障害が繰り返されている場合は投資対効果が明確になります。
障害対応が常態化すると、改善や最適化に手が回りません。フォールトアボイダンスで突発対応が減れば、運用部門は継続改善や標準化、セキュリティ強化など、本来の価値を出しやすくなります。
フォールトアボイダンスは万能ではありません。導入するときに「何が負担になりやすいか」を理解しておくと、期待値がぶれません。

想定し得るフォールトを洗い出し、工程に組み込むには一定の手間がかかります。とくに最初は、ルール作りや可視化のための整備が負担になりがちです。
監視項目やテスト観点が適切でないと、ノイズだらけのアラートや、意味の薄いテストだけが増えてしまいます。結果として「やっているのに止まる」状態になり、現場の信頼を失います。
ツール導入や人材育成、工程整備は短期的にコストとして見えます。そこで重要なのは、全社で一気にやるのではなく、停止影響が大きい領域から段階的に進めることです。
フォールトアボイダンスは、開発だけ・運用だけで完結しません。変更管理やレビュー、責任分界、CS対応など、部門を跨ぐ合意が必要になる場面があります。
現実のシステムでは、未知の要因や外部依存により障害が起きることがあります。大切なのは「ゼロにする」ことではなく、起きにくくし、起きても被害を抑え、学習して再発確率を下げることです。
フォールトアボイダンスは、設計・開発・運用の各工程でフォールト(障害原因)を作り込みにくくし、障害の発生確率を下げる考え方です。一方、フォールトトレランスは、障害が起きてもシステムが止まりにくい構造を作る考え方です。実務では両者を組み合わせることで、サービスの安定性と信頼性を現実的なコストで高めていきます。
また、フォールトアボイダンスを機能させるには、品質保証だけでなく、変更管理、予防保守、監視と観測、そして継続的な改善が欠かせません。まずは停止影響が大きいシステムから、観測・テスト・変更手順といった「基本の土台」を整え、段階的に適用範囲を広げていくことが、無理のない進め方になります。
障害の原因になり得る要素を設計・開発・運用の段階で減らし、障害が起きにくい状態を作る取り組みです。
フォールトアボイダンスは障害を起こしにくくする考え方で、フォールトトレランスは障害が起きても止まりにくくする考え方です。
フォールトは原因、エラーは誤った状態、フェイルはサービスとしての失敗です。フォールトを減らすほどフェイルが起きにくくなります。
障害ゼロを保証するものではありません。起きにくくし、起きても影響を抑え、再発確率を下げることが現実的な目的です。
停止影響が大きいシステムを選び、監視とログ整備、変更手順の標準化、基本的な自動テストの整備から着手すると効果が出やすいです。
変更に付随して起きるケースが多いです。レビュー、段階リリース、ロールバック手順などの変更管理が重要になります。
障害の兆候を早期に捉えて停止前に手当てできるためです。メトリクス、ログ、トレースを組み合わせると効果が高まります。
冗長化は主にフォールトトレランスの手段です。ただし単一障害点をなくす目的で設計に取り込むことは実務上よく行われます。
全社一括ではなく、影響の大きい領域から段階的に進めます。指標を決めて効果を見える化すると投資判断もしやすくなります。
障害件数だけでなく、停止時間、重大障害の再発率、変更失敗率、アラートの有効性、復旧時間などを継続的に追うのが有効です。