【ゼロトラスト実態調査2023】今後導入したいセキュリティ強化アプローチ

アイキャッチ
目次

2023年4月6日 ~ 2023年4月10日 にインターネットアンケート調査(ゼロトラスト及び関連システムに関する調査 )を実施し、1,106件の回答を得ました。
この記事は、その結果の中から「今後導入したいセキュリティ強化アプローチ」について整理しています。

今後導入したいセキュリティ強化アプローチ

シングルサインオン(SSO)への注目度が高め

「今後導入したいセキュリティ強化アプローチ(単一回答)」について確認したところ、「シングルサインオン(SSO)」(17.5%)が最も多く、次いで「社員へのセキュリティ教育の実施」(14.6%)、「脅威検知システムの利用」(14.3%)と続いています。

 クラウドサービスの業務利用が増えた現在の環境では、安全性・利便性の観点からシングルサインオンは重要視されています。シングルサインオンを実現するためには認証情報の一元管理が必要であり、認証情報を適切に管理することができるため不正アクセスの防止に効果を発揮します。
一方、ユーザー側にとってみれば、認証強化のための煩雑な認証手順は業務の非効率化を招くだけでなく、ID/パスワードの使いまわしや安易なパスワード設定などによるセキュリティリスクを生み出しかねません。
その点でも、シングルサインオンは一度のログインで複数のサービス・システムにログインできるようになるため、ユーザーの利便性を損なうことがありません。

 これらのことから、シングルサインオンは利便性を高めるだけでなくセキュリティ対策としても有効であり、多くの情報システム部門でも同様の考えを持っていることがわかる結果になったといえるでしょう。


セキュリティ教育は昨年のインシデントの影響か

次点の「社員へのセキュリティ教育の実施」に関しては、昨年のインシデントの影響が大きいと考えられます。東京商工リサーチの調べによると、2022年の個人情報の漏えい・紛失事故件数は165件報告されています。大小含めて毎月多いときには10件以上が発生していることになり、調査を開始した2012年以降、事故件数は2年連続で最多を更新しています。

 システムの脆弱性を狙われたケースもありますが、人的ミスによる事故の発生も少なくありません。環境が大きく変わったいま、社員へのセキュリティ教育を見直す時期に来ているとも考えられます。しかし、人的対策ももちろん重要ですが、対象が人である以上完璧な対策をとることは難しいでしょう。そのため、人的対策と併せて技術的・システム的な対策も欠かせません。

 セキュリティ強化アプローチとして、シングルサインオンや脅威検知システムの利用の割合も高くなっている点は、社員へのセキュリティ教育の実施と併せた技術的・システム的な対策として考えられていると推測されます。

「Soliton OneGate」は一つでシングルサインオンと脅威検知を実現

セキュリティ強化のアプローチにおける技術的・システム的な対策としては「Soliton OneGate」が活用いただけます。Soliton OneGateはシングルサインオンと脅威検知を実現できるソリューションです。SAML連携によるシングルサインオンの実現だけでなく、Windows/iOS/Android版のPasswordManagerを用いた代理入力サインオンにも対応しています。デジタル証明書を用いた多要素認証も実現できるため、より安全性・ユーザーの利便性を高めることも可能です。さらに、普段とは異なる不審なログイン操作を動的に検出する「リスクベース認証」も搭載しているため、脅威検知にも対応しています。

 そのほかに脅威検知という点では、ストレージの仮想化とランサムウェア対策が実現できる「VVAULT」「VVAULT AUDIT」も提供しています。

 セキュリティ強化のアプローチにおいて、シングルサインオンや脅威検知といったシステム的な対策を検討されている場合には、ソリトンシステムズのソリューションの導入も検討してみてはいかがでしょうか。

・Soliton OneGate
https://www.soliton.co.jp/lp/onegate/
・VVAULTシリーズ
https://www.soliton.co.jp/products/category/product/file-security/vvault/

調査データの引用について

・本サイトに掲載している調査結果・図版は、出典元として「ネットアテスト(https://www.netattest.com)」を明記いただくことで引用できます。

・ご利用に際してのご連絡は、事前・事後ともに不要です。

・今後のビジネスの検討や、ウェブ記事・プレゼンテーション・企画書内で示す補足データとして是非ご活用ください。

記事を書いた人

ソリトンシステムズ・マーケティングチーム