IT用語集 2025/04/01

テレワークとは？意味・種類・導入前に決めることとセキュリティを解説

テレワークとは、ICTを活用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方です。自宅で働く在宅勤務だけでなく、本拠地以外の施設で働くサテライトオフィス勤務、移動中や出先で業務を行うモバイル勤務も含みます。

「会社に行かない働き方」とだけ捉えると、制度設計を誤ります。テレワークを継続して運用するには、導入目的、対象業務、対象者、実施場所、実施頻度、労働時間、費用負担、利用端末、接続方式、情報セキュリティまで決めておく必要があります。特に社外から業務環境へアクセスする場合は、利用者と端末をどう確認するかが重要です。ID・パスワードだけに頼らず、多要素認証や端末認証を組み合わせる設計が求められます。デジタル証明書も、その有力な選択肢の一つです。

この記事では、テレワークの意味、在宅勤務・サテライトオフィス勤務・モバイル勤務の違い、導入前に決める項目、代表的な方式、セキュリティ上の注意点をまとめて解説します。個別の導入手順や方式比較へ進む前に、全体像を整理するための記事です。

テレワークの定義と、在宅勤務・サテライトオフィス勤務・モバイル勤務の違い
リモートワークとの使われ方の違い
導入前に決めておく目的、対象業務、対象者、実施場所、実施頻度、勤務ルール
勤怠管理、費用負担、安全衛生、労災、ハラスメントの基本
VPN方式、リモートデスクトップ方式、VDI方式など代表的な接続方式
テレワークで優先して確認したい認証、端末管理、データ保護の基本

テレワークとは

ICTを活用し、時間や場所を有効に使う働き方

テレワークは、情報通信技術を使い、所属するオフィスから離れた場所でも業務を行う働き方です。総務省や厚生労働省の資料では、業務を行う場所に応じて「在宅勤務」「サテライトオフィス勤務」「モバイル勤務」に分類されています。

英語のTele（離れて）とWork（働く）を組み合わせた言葉で、直訳すれば「離れた場所で働く」という意味です。ただし、実務上は場所が離れているだけでは足りません。社外で業務を行うための制度、連絡方法、労働時間の記録、端末管理、認証、情報共有の仕組みがそろって、継続運用の土台になります。クラウドサービス、VPN、社内システムのいずれを使う場合でも、利用者本人の確認と、許可された端末かどうかの確認は外せない論点です。

たとえば、営業担当者が移動中にスマートフォンで予定を確認する場面と、設計担当者が自宅から社内システムへ接続して作業する場面では、必要なルールも技術対策も異なります。どちらもテレワークに含まれますが、同じ制度設計では扱えません。

在宅勤務だけを意味する言葉ではない

テレワークという言葉は、日常的には在宅勤務の意味で使われることがあります。しかし、正確には在宅勤務だけを指す言葉ではありません。サテライトオフィス勤務やモバイル勤務も、ICTを使って本拠地のオフィス以外で働くならテレワークに含まれます。

この点を曖昧にしたまま制度を作ると、後から運用が乱れます。自宅勤務だけを認めるのか、コワーキングスペースの利用も認めるのか、移動中のメール確認や承認作業も対象にするのか。勤務場所の範囲によって、勤怠管理、費用負担、端末管理、情報漏えい対策が変わります。

用語の違いを整理したい場合は、テレワークとリモートワークの違いもあわせて確認してください。

勤務場所で分けるテレワークの三つの形態

テレワークは、働く場所で見ると三つに分けられます。ここでいう分類は「勤務場所」の分類です。後半で扱うVPN方式やリモートデスクトップ方式は、システムへの接続方法の分類であり、勤務場所の分類とは別に考えます。

在宅勤務	自宅で業務を行う形態です。通勤時間をなくせるため、資料作成、設計、開発、経理処理、オンライン会議など、個人作業やオンラインで完結する業務と相性があります。
サテライトオフィス勤務	本拠地以外の施設で業務を行う形態です。シェアオフィスやコワーキングスペースを含む場合があります。自宅より作業環境を整えやすい一方、共用空間での情報管理が課題になります。
モバイル勤務	移動中、訪問先、出張先などで、ノートPC、タブレット、スマートフォンを使って業務を行う形態です。外勤の効率化に役立つ一方、端末の紛失・盗難、のぞき見、通信品質の変動に注意します。

在宅勤務

在宅勤務は、自宅を就業場所として業務を行う形態です。通勤が不要になるため、通勤時間を業務や生活に振り分けられます。育児や介護との両立、集中作業、災害時や感染症流行時の業務継続にも関係します。

一方で、仕事と私生活の境目が曖昧になりやすく、長時間労働、孤立、相談不足が起きることがあります。自宅の机、椅子、照明、通信回線、周囲の騒音も業務品質に影響します。制度として認める場合は、勤務場所だけでなく、作業環境と連絡体制も確認対象にします。

サテライトオフィス勤務

サテライトオフィス勤務は、メインのオフィス以外の施設で業務を行う形態です。自宅近くの拠点、通勤途中の施設、シェアオフィス、コワーキングスペースなどが候補になります。

在宅勤務より机や通信環境を整えやすく、外勤と組み合わせやすい点が利点です。ただし、共有スペースでは画面ののぞき見、オンライン会議の音漏れ、印刷物の置き忘れが起きやすくなります。契約施設の設備、入退室管理、席の配置、会議スペース、印刷や廃棄の扱いまで確認します。

モバイル勤務

モバイル勤務は、移動中や出先で業務を行う形態です。外勤担当者が訪問先の合間に報告を入力する、出張中に承認作業を行う、移動中に予定や資料を確認するといった場面が該当します。

モバイル勤務は、すき間時間を業務に使える一方、公共空間での作業が増えます。端末の紛失・盗難、画面ののぞき見、公共Wi-Fiの利用、周囲に聞こえる会話、バッテリー切れなど、在宅勤務とは違うリスクを前提にします。

三つの形態を個別に確認したい場合は、テレワークの種類を参照してください。

テレワークとリモートワークの違い

テレワークとリモートワークは、日常会話では近い意味で使われます。どちらも、オフィス以外の場所から業務を行う働き方を指す文脈で使われます。

ただし、制度設計や公的資料では「テレワーク」という表現が多く使われます。就業規則、社内規程、労務管理、行政資料との整合を考えるなら、正式な制度名は「テレワーク勤務規程」「在宅勤務規程」などにそろえた方が混乱を避けやすくなります。

テレワーク	公的資料、労務管理、就業規則、セキュリティガイドラインで使われることが多い表現です。在宅勤務、サテライトオフィス勤務、モバイル勤務を含む働き方として整理されます。
リモートワーク	一般的なビジネス会話や採用広報で使われることが多い表現です。意味は近いものの、社内制度では定義を明記しないと、在宅勤務だけなのか出先勤務も含むのかが曖昧になります。

社内向けには、言葉の好みよりも定義の明確さが重要です。「自宅のみ」「会社が許可した場所」「サテライトオフィスを含む」「移動中の作業を含む」といった範囲を、規程や運用ルールで明記します。

テレワーク導入で最初に決める目的

テレワークは、導入そのものを目的にすると失敗しやすくなります。最初に明らかにするべきなのは、何を改善するための制度なのかです。目的が違えば、対象業務、対象者、勤務頻度、利用する端末、接続方式も変わります。

人材確保・定着	育児、介護、通勤距離、居住地の事情があっても働き続けられる環境を整えます。対象者の公平性と、評価方法の透明性が重要です。
業務効率化	移動時間の削減、集中作業、外勤中の報告や承認の短縮を狙います。対象業務を細かく分け、効果が出る業務から始めます。
事業継続	災害、感染症、交通障害などで出社が難しい場合でも、最低限の業務を継続できる体制を用意します。緊急時の連絡方法と権限設定も必要です。
オフィスコスト見直し	フリーアドレス、拠点整理、ペーパーレス化と組み合わせます。単純な席数削減だけで進めると、出社時の混雑や会議スペース不足が起きます。

目的は複数あっても構いません。ただし、優先順位は必要です。人材定着を重視する制度と、災害時の業務継続を重視する制度では、対象者も運用ルールも一致しないことがあります。

導入前に決めておく項目

テレワーク導入では、ツール選定より前に制度と業務を決めます。先に会議ツールやチャットツールを選ぶと、運用の前提が後回しになり、導入後に「誰が、どの業務を、どこで、どの時間帯に、どの端末で行うのか」が曖昧なまま残ります。

1	導入目的：人材確保、業務効率化、事業継続、通勤負担の軽減など、何を優先する制度なのかを決める。
2	対象業務：社外で実施できる業務、業務の進め方を変えれば実施できる業務、現場対応が残る業務を分ける。
3	対象者：雇用形態だけで機械的に除外せず、業務内容、経験、研修状況、本人の納得感を踏まえて範囲を定める。
4	勤務ルール：実施場所、テレワーク可能日、勤務頻度、申請と承認、始業・終業、休憩、中抜け、時間外労働、通常時と緊急時の連絡方法を定める。
5	費用負担：通信費、機器、備品、電気料金などについて、会社と従業員のどちらがどの範囲を負担するかを定める。
6	IT環境：端末、ネットワーク、認証、会議、チャット、ファイル共有、勤怠管理、ログ取得の組み合わせを設計する。認証はID・パスワードだけで済ませず、多要素認証や端末認証の要否も確認する。
7	セキュリティ：端末管理、アクセス権、データ保存、暗号化、多要素認証、デジタル証明書の利用可否、事故発生時の初動を定める。

対象業務は部署単位ではなく業務単位で分ける

テレワークの対象業務は、部署名だけで区切らない方が安全です。同じ部門の中にも、社外で進められる業務と、現場対応や紙資料を伴う業務が混在します。資料作成、データ入力、オンライン会議、申請処理、報告書作成は対象にしやすい一方、現地確認、機器操作、対面対応、紙原本の取り扱いは別途検討が必要です。

「この職種は向かない」と早く結論づけるのも危険です。押印、紙資料、対面会議、現場確認が障壁になっている場合、業務の進め方を変えることで一部だけテレワーク化できることがあります。全面導入か全面不可かではなく、業務を細かく分けて判断します。

対象者は納得感を持って決める

対象者の範囲は、正社員か非正規雇用かといった雇用形態だけで区切らない方が安全です。業務内容、経験年数、研修状況、情報の取り扱い、本人の希望、チーム内の負荷の偏りを確認し、実施する本人が納得できる条件にします。

新入社員、異動直後の社員、業務習熟中の社員は、相談や指導を受ける機会が多いため、完全な在宅勤務よりも出社やサテライトオフィス勤務との組み合わせが適することがあります。対象外にする場合も、理由と基準を明確にしなければ、不公平感が残ります。

勤務ルールは就業規則と運用ルールに分ける

テレワーク勤務に関する事項は、就業規則やテレワーク勤務規程で定めるものと、日々の運用ルールで定めるものに分けます。勤務場所、労働時間、費用負担、時間外労働、出退勤管理などは、規程との関係を確認します。

一方、オンライン会議の開始前ルール、チャットの使い分け、資料共有の手順、緊急連絡先の更新方法などは、実務運用として整理する方が扱いやすい場合があります。重要なのは、どちらにも書かれず現場判断だけに残る項目を減らすことです。

制度設計の流れは、テレワーク導入の進め方、日々の管理項目はテレワークのルール整備とは？で詳しく確認できます。

テレワークのメリットと注意点

テレワークには、企業側と従業員側の双方にメリットがあります。一方で、制度やIT環境の整備が不十分なまま導入すると、業務の見えにくさ、連絡の遅れ、情報漏えい、長時間労働などの問題が出ます。

企業側	人材確保、離職防止、事業継続、移動時間の削減、オフィスコストの見直しにつながります。一方、評価、勤怠管理、情報共有、セキュリティ対策の設計が必要です。
従業員側	通勤負担の軽減、育児や介護との両立、集中作業の時間確保につながります。一方、孤立、相談不足、働き過ぎ、作業環境の差が課題になります。

メリットは制度だけでは出ない

テレワークの利点として、通勤負担の軽減、業務効率化、育児や介護との両立、遠隔地人材の活用、災害時の事業継続が挙げられます。外勤部門では、訪問先の合間に報告や承認を進められるため、移動時間を含む一日の使い方も変わります。

ただし、制度を作れば自動的に生産性が上がるわけではありません。業務の単位、成果物、期限、相談のタイミングが曖昧なままでは、離れて働くことで問題が見えにくくなります。もともと曖昧だった業務管理が、テレワーク導入によって表面化することもあります。

注意点は労務管理とセキュリティに集中する

注意点は大きく二つに分かれます。一つは労務管理です。始業・終業、休憩、中抜け、時間外労働、作業環境、健康管理、労災、ハラスメントへの対応を、オフィス勤務と同じく適切に扱う必要があります。

もう一つはセキュリティです。社外の端末や回線を使うため、端末の紛失・盗難、認証情報の漏えい、のぞき見、誤送信、クラウドサービスの設定ミスが事故につながります。便利さを優先して、端末や権限の管理を後回しにしてはいけません。

企業側と従業員側の見え方を詳しく整理したい場合は、テレワークのメリット・デメリットも参照してください。

労務管理で外せない基本項目

テレワークでも、労働基準関係法令は適用されます。自宅やサテライトオフィスで働いているからといって、労働時間管理、安全衛生、労災、ハラスメント対応が不要になるわけではありません。

労働時間管理	始業・終業、休憩、中抜け、時間外労働、休日労働をどう記録し、どう申請・承認するかを決めます。客観的記録と自己申告の扱いも確認します。
費用負担	通信費、機器、備品、電気料金などの扱いを労使で話し合い、必要に応じて就業規則等に定めます。税務上の扱いは国税庁FAQも確認します。
安全衛生	自宅等の作業環境、メンタルヘルス、長時間労働、健康相談体制を確認します。作業環境のチェックリストを使うと抜け漏れを減らせます。
労災	労働契約に基づき事業主の支配下で発生した災害は、テレワーク中でも労災保険給付の対象になり得ます。私的行為との切り分けを周知します。
ハラスメント	オンライン上の指示、チャット、会議でもハラスメント防止の措置が必要です。非対面だから問題が起きにくいわけではありません。

特に勤怠管理は、テレワーク導入後に問題が出やすい領域です。客観的な記録を基礎にするのか、自己申告を使うのか、申告と実態に大きな差が出たときにどう補正するのかを決めておきます。詳しくはテレワークの勤怠管理とは？で解説しています。

テレワーク方式は勤務場所とは別に考える

テレワークの「方式」は、働く場所ではなく、社内システムや業務データへどう接続するかという分類です。勤務形態と接続方式を混同すると、制度設計とIT設計がずれます。

総務省「テレワークセキュリティガイドライン第5版」では、代表的な方式として、VPN方式、リモートデスクトップ方式、仮想デスクトップ（VDI）方式、セキュアコンテナ方式、セキュアブラウザ方式、クラウドサービス方式、スタンドアロン方式が整理されています。

なお、総務省の中小企業等担当者向けチェックリストでは、会社支給端末と個人所有端末を分けた8方式で整理されています。これは、同資料が中小企業等の担当者向けに優先対策を確認しやすくするための分類です。第5版の7方式とチェックリストの8方式は目的が異なるため、方式数だけを見て混同しないようにします。

VPN方式	社外端末からオフィスネットワークへVPN接続し、社内システムやファイルサーバーを利用する方式です。既存環境を使いやすい一方、端末管理、認証、VPN機器の更新が重要です。多要素認証や証明書を使った端末確認も検討対象になります。
リモートデスクトップ方式	社内PCなどのデスクトップ環境を遠隔操作する方式です。手元端末にデータを残しにくい一方、通信品質と接続先PCの稼働管理が課題になります。
仮想デスクトップ（VDI）方式	仮想デスクトップ基盤上の業務環境を利用する方式です。端末にデータを残しにくく、集中管理しやすい一方、導入コストと基盤運用の負荷が大きくなります。
セキュアコンテナ方式	端末内に業務用の分離領域を作り、その中でデータやアプリを扱う方式です。私用領域と業務領域を分けやすい一方、対象業務や対応アプリが限定されます。
セキュアブラウザ方式	専用ブラウザを使ってWebシステムやクラウドサービスへアクセスする方式です。閲覧や承認に適しやすい一方、ファイル操作や印刷には制約が出ます。
クラウドサービス方式	オフィスネットワークに接続せず、クラウドサービスへ直接アクセスする方式です。会議、チャット、共同編集と相性がありますが、アカウント管理と共有設定の不備に注意します。
スタンドアロン方式	オフィスネットワークへ接続せず、あらかじめ端末や外部記録媒体に保存したデータで作業する方式です。通信環境に左右されにくい一方、データ紛失、盗難、版ずれへの対策が不可欠です。

全体比較はテレワーク方式の比較、選び方はテレワーク方式の選び方で確認できます。

テレワークで優先したいセキュリティ対策

テレワークでは、オフィスの外で端末やデータを扱います。社内ネットワークの境界だけを守ればよい、という前提では足りません。ルール、人、技術の三つをそろえ、経営者、システム・セキュリティ管理者、テレワーク勤務者の役割を分けて考えます。

特に優先度が高いのは認証です。社外からVPN、クラウドサービス、社内Webシステムへ接続する場合、ID・パスワードだけでは不十分になりやすくなります。利用者本人を確認する多要素認証に加え、会社が許可した端末かどうかを確認する端末認証も重要です。デジタル証明書は、利用者や端末の確認を強化する選択肢として検討できます。

端末管理	許可した端末だけを使う、OSやアプリを更新する、紛失時の停止・消去手順を決める。
認証	長く推測されにくいパスワードを使う。可能な範囲で多要素認証を導入し、業務内容に応じて端末認証やデジタル証明書の利用も検討する。
アクセス権	業務に必要な範囲だけアクセスを認める。共有フォルダ、クラウドストレージ、会議URLの公開範囲を確認する。
データ保護	端末保存を制限する。保存が必要な場合は暗号化、パスワード設定、保管期間、削除手順を決める。端末にデータを残さない方式も選択肢に入る。
ログと初動	アクセスログを確認できる状態にする。紛失、不審メール、不正アクセスのおそれがある場合の連絡先を周知する。

中小企業では、すべての高度な対策を一度に導入するのが難しいことがあります。その場合でも、許可端末の把握、OSやアプリの更新、ウイルス対策、不審メールへの注意、画面ロック、無線LANの暗号化、初期パスワード変更、緊急連絡先の周知といった基本項目から固めます。あわせて、重要な業務システムやクラウドサービスから順に、多要素認証や端末確認を強化していくのが現実的です。

考え方の全体はテレワークセキュリティの基本、総務省ガイドラインとチェックリストの読み方はテレワークセキュリティガイドライン・チェックリストの要点で整理しています。